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外来診療・時間外診療・救急外来 電話:0562-46-2311

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内科専門研修プログラム

1.はじめに

 国立長寿医療研究センター(National Center for Geriatrics and Gerontology、以下「NCGG」)は、「高度専門医療に関する研究等を行う国立研究開発法人に関する法律」に基づき、加齢に伴って生ずる心身の変化及びそれに起因する疾患であって高齢者が自立した日常生活を営むために特に治療を必要とするもの(以下「加齢に伴う疾患」)に係る医療に関し、調査、研究及び技術の開発並びにこれらの業務に密接に関連する医療の提供、技術者の研修等を行うことにより、国の医療政策として、加齢に伴う疾患に関する高度かつ専門的な医療の向上を図り、もって公衆衛生の向上及び増進に寄与することと規定されています。

 当院は名古屋市の南、知多半島医療圏の北部の大府市に位置し、背景人口約30万人を持つ病院です。当院は1966年に、旧・国立愛知療養所と旧・国立療養所大府荘が国立療養所中部病院に組織統合されて設立された後、2004年に国立長寿医療センター(国立高度専門医療センター)として開設、さらに2010年に独立行政法人国立長寿医療研究センターに改組、2015年に国立研究開発法人化され、現在に至っています。地域に根ざしながら医療・保健・福祉にわたる総合的医療機関として機能を拡充し,現在病床数383床の急性期および回復期を担う地域基幹病院として機能し、近隣の広域医療圏の中核病院として他の医療機関と連携しています。

 NCGGは、研究所と病院が一体となり認知症、骨・運動器疾患、排尿障害などの高齢者に特有な疾患の克服とともにフレイル・サルコペニアなどの老化関連病態の病態解明・予防・治療を目指した研究開発を行い、その成果をもとに高度先駆的医療を提供するとともに全国への普及を図ることを使命としています。高齢者医療における高度先駆的医療の開発および標準医療を確立していくために、研究所にはジェロサイエンス研究センター、認知症先進医療開発センター、老年学・社会科学研究センター、健康長寿支援ロボットセンター、メディカルゲノムセンター、研究推進基盤センターを、病院には各診療部等の他に、もの忘れセンター、ロコモフレイルセンター、感覚器センター、先進医療開発推進センター、摂食嚥下・排泄センター、長寿医療研修センターを設置しており、研究・開発成果を継続的に生み出すための体制を整えています。また、上記のみならず、がん、循環器疾患、糖尿病等の高齢者疾患に対する最適の医療の提供に努めるとともに、その医療を提供する人材の育成に力を注ぎ、センター内外の医療従事者への研修に取り組んでいます。

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2. NCGG内科専門研修プログラムの概要

(1)理念【整備基準1】

  1. NCGGを基幹施設とし、国と地域を支える内科専門医の育成を行います。また、厚生労働省所管の国立研究開発法人国立高度専門医療研究センター(ナショナルセンター)として、「高齢者の心と体の自立を促進し、健康長寿社会の構築に貢献する」という基本理念のもと、診療を行うとともに、基礎医学・臨床・保健医療・公衆衛生を通じて国際的に社会貢献できる人材を育成しています。

  2. 愛知県北部知多医療圏の中心的な高齢者の高度先駆的医療を提供するNCGGを基幹施設として、NCGGおよび愛知県、希望があれば東京都、大阪府にある連携施設とで内科専門研修を行うものです。密な内科専門研修をこのプログラムで行うことにより、当該地域の医療事情を理解し、実情に合わせた実践的医療が行えるよう指導します。基本的臨床能力獲得後は、求められるニーズに対し柔軟に対応し、社会に貢献できる内科専門医を育成します。

  3. 臨床研修を修了した内科専攻医は、本プログラム専門研修施設群での3年間(基幹施設2年間+連携・特別連携施設1年間)に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で、内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します。

  4. 内科領域全般の診療能力とは、臓器別の内科系サブスペシャルティ分野における、専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力を指します。また,知識や技能に偏らずに、患者に対して人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養を有し、可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する能力です。

(2)使命【整備基準2】

  1. 超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として、高い倫理観、最新の標準的医療の実践、安全な医療の心がけ、プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療の提供を目指します。

  2. 本プログラムを修了後も自己研鑽を続け、自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高める研修を行います。ナショナルセンターという立場から、国際協力を通じた保健医療や諸外国へのサポート、国の政策立案にも関わることができる研修機会を提供します。

  3. 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います。

  4. 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究,基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います。

(3)特性

  1. 本プログラムは,愛知県の知多半島の中心的な高齢者医療における高度先駆的医療を提供する病院であるNCGGを基幹病院と連携施設による複合的なプログラムであり、専門的かつ実践的な医療が行えるように設計されています。研修期間は基幹施設2年間+連携施設・特別連携施設1年間の3年間です。

  2. 本プログラムでは、症例をある一時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院から退院・通院〉までの可能な範囲で、経時的に診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。

  3. 基幹施設であるNCGGで、研修開始から1から2年の期間でローテーション研修を行うことによって特定の分野に偏らない内科全分野において主担当者として「研修手帳(疾患群項目表)」に定められた70疾患群のうち56疾患群,120症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム(以下「J-OSLER」)に登録することができる体制として、専攻医3年修了時点で70疾患群、200症例以上の経験できることを目標とします。そして、専攻医2年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、日本内科学会病歴要約評価ボードによる評価に合格できる29症例の病歴要約を作成できる体制とします。

  4. 連携施設・特別連携施設が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、立場や地域における役割の異なる医療機関で必須研修を行うことによって、さまざまな環境に対応できるような内科専門研修を経験します。異動を伴う必須研修は現行の研修システムと大きく異なりその影響は大きいと考えられ、地域医療の混乱が憂慮されるため、異動を伴う必須研修の期間については、原則計6カ月以上の期間を想定しています。

  5. 本プログラムでの専門研修は基幹施設から開始することを基本とします。しかし、本プログラムの連携施設・特別連携施設において前年度に当該施設に在籍後に本プログラムへ参加する専門研修医は、当該施設からプログラムを開始し、その後,基幹施設へ異動し、研修を行います。なお、剖検症例についてはプログラム開始施設での症例を原則とします。

  6. 希望者においては、サブスペシャルティ領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を準備、または並行して行うことができます。

  7. NCGGは、高齢者医療におけるナショナルセンターとして、高齢者医療における模範的かつ指導的人材養成を目指しており、臨床研修、内科専門医プログラムにおいても、19頁に後述する、独自の到達目標を設定しています。これらによって、修了者は自身のキャリアについて、胸を張って「私はNCGGで修了認定を受けました。I have been certified by NCGG.」と言っていただける研修プログラムを備えています。

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3.専門研修プログラムが目指す成果【整備基準3】

内科専門医の使命は、1)高い倫理観を持ち、2)最新の標準的医療を実践し、3)安全な医療を心がけ、4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。
内科専門医の関わる場は、①病院医療、②地域医療、③救急医療と多岐にわたります。本プログラムでは、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養とGeneralなマインドを持ち、いずれの場面においても、自信を持って内科診療にあたる実力を修得した医師を養成します。

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4.専攻医の募集と採用

(1)NCGG内科専門研修プログラムが求める人物像

急速に高齢化が進行する現代社会において、下記のNCGG基本方針にそって、内科専門研修を行います。

  1. 人の尊厳や権利を重視し、病院と研究所が連携して高い倫理性に基づく良質な医療と研究を行います。

  2. 病院では高度先駆的医療、新しい機能回復医療、包括的・全人的医療を行います。

  3. 研究所では老化と老年病の研究、新しい医療技術の開発、社会科学を含む幅広い研究を行います。

  4. 老人保健や福祉とも連携し、高齢者の生活機能の向上を目指します。

  5. 成果を世界に発信し、長寿医療の普及に向けた教育・研修を行います。

(2)募集概要【整備基準27】

募集人数:1学年上限5名、募集期間はNCGGのホームページを参照してください。

(3)募集・応募方法

本プログラム管理委員会は、WEBサイトでの公表により、内科専攻医を募集します。
応募者は、国立長寿医療研究センターのWEBサイトの内科専攻医募集要項に従って応募してください。

お問合せ先

〒474-8511  愛知県大府市森岡町七丁目430番地

国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 総務部 人事課 人事労務専門職/長寿医療研修センター研修管理室長

TEL:0562-46-2311(代表)FAX:0562-48-2373

(4)選考方法および採否通知【整備基準52】

専攻医は、プログラム管理委員会において選考します。面接においては、NCGGに対する理解の深さや応募理由等の質問が想定されており、できれば事前にNCGGを見学することを推奨します。

(5)専攻医等の就業環境(労務管理)【整備基準40】

専攻医の勤務時間、休暇、当直、給与等の勤務条件に関しては、専攻医の就業環境を整えます。労働基準法や医療法を遵守して、NCGGの「非常勤職員就業規則」および「非常勤医師及び研究員給与規程」に従います。専攻医の心身の健康維持の配慮については各施設の研修委員会と労働安全衛生委員会で管理します。特に精神衛生上の問題点が疑われる場合は産業医によるカウンセリングを行います。専攻医は採用時に上記の労働環境、労働安全、勤務条件の説明を受けることとなります。プログラム管理委員会では各施設における労働環境、労働安全、勤務に関して報告されて、これらの事項について総括的に評価します。

※本プログラムでは基幹施設、連携施設の所属の如何に関わらず、内科専門研修を行なう施設における就業規則と給与規程に準じで就業環境を整えていますが、異動を伴う必須研修の場合には、病院間の調整で定めた就業規則と給与規程に従って内科専門研修を行います。

2024年より医師の働き方改革が始まったことに伴い、専攻医のみならず指導医の労働環境についても配慮します。

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5.専攻医の到達・経験目標

(1)到達目標(修得すべき知識・技能・態度など)

1)専門知識【整備基準4】

内科研修カリキュラムは、総合内科、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病及び類縁疾患、感染症、救急の13領域から構成されていますが、NCGGではこのうち、老年内科(総合内科)、呼吸器内科、循環器内科、消化器内科、脳神経内科、代謝・内分泌内科、血液内科の8つの診療科があります。これらの診療科での研修を通じて、専門知識の習得を行います。さらに連携施設における研修を行うことによって、NCGGで十分に修得・経験できなかった部分の研修を行うことができます。

内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得されます。内科領域を70疾患群(経験すべき病態等を含む)に分類し、それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験し、この過程によって専門医に必要な知識を修得します。代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載します。自らが経験することのできなかった症例についてもカンファレンスや自己学習によって知識を補足することが求められています。これによって、遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行うことが可能になります。これらを通じて内科領域全般の経験と知識の修得とが成立しており、J-OSLERにおける研修への登録と症例指導医の評価と承認とによって目標達成までの段階を明示します。各年次の到達目標は以下に掲げる数字を目安とします。

専門研修1年

カリキュラムに定める70疾患群のうち、20疾患群以上の症例を経験し、J-OSLERに登録することを目標とします。症例指導医はJ-OSLERの登録内容を確認し、専攻医として適切な経験と知識の修得ができていることが確認できた場合に承認をします。不十分と考えた場合にはフィードバックと再指導を行います。また、専門研修修了に必要な病歴要約を10編以上作成し、J-OSLERに登録し、担当指導医の評価を受けます。

専門研修2年

この年次の研修が修了するまでに、カリキュラムに定める70疾患群のうち、少なくとも通算で45疾患群以上の症例を経験し、J-OSLERに登録することを目標とします。

これらの疾患群のうち外来症例については、内科の専門研修に相応しい症例経験として、プロブレムリストの上位に位置して対応が必要となる場合に限り、登録が可能です。
*内科専門研修として相応しい入院症例の経験は、DPC制度における主病名、退院時サマリの主病名、入院時診断名、外来症例でマネジメントに苦慮した症例などにおける病名が想定されます。症例指導医は、J-OSLER の登録内容を確認し、専攻医の経験と知識が適切であれば承認します。不十分と考えた場合にはフィードバックと再指導とを行います。また、専門研修修了に必要な病歴要約29 編をすべて登録して担当指導医の評価を受けます。

専門研修3年

主担当医として、カリキュラムに定める全70疾患群を経験し、計200症例(外来症例は20症例まで含むことができる)以上を経験することを目標とします。修了認定には、主担当医として通算で最低56疾患群以上の経験と計120症例以上(外来症例は1割まで含むことができる)を経験し、登録することが必要です。添付の別表参照。指導医は専攻医として適切な経験と知識の修得ができていると確認できた場合に承認します。不十分と考えた場合にはフィードバックと再指導とを行います。また、既に専門研修2年次までに登録を終えた病歴要約は所属するプログラムにおける一次評価を受け、その後、日本内科学会の病歴要約二次評価査読委員による査読を受け、受理されるまで改訂を重ねます。この評価はプログラム外からの評価(外部評価)であり、プログラム内に留まらない多面的かつ客観的な評価を受けることになります。また査読者から専攻医へは、評価とともにコメントがフィードバックされるため、査読者とのやり取りを通じて専攻医の成長が促されるという効果も期待されています。専専門研修修了には、すべての病歴要約29編の受理と、70疾患群中の56疾患群以上で計120症例以上の経験のすべてを必要とします。

3年間の専攻医研修期間で、以下に示す内科専門医受験資格を完了することとします。

2)専門技能(診察、検査、診断、処置、手術など) 【整備基準5】

内科領域の基本的「技能」とは、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します。さらに、全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の専門医へのコンサルテーション能力を習得します。これらは、特定の手技の修得や経験数によって表現することはできず、専門研修にて習得すべき技能の目標は以下のように設定します。

専門研修1年

研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を指導医とともに行うことができる。

専門研修2年

研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を指導医の監督下で行うことができる。

専門研修3年

内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を自立して行うことができる。

内科領域の中には臓器別の特殊な検査や手技も含まれており、サブスペシャルティ専門医でなくとも一定程度の経験が求められています。そこで、内科専門医に求められる技術・技能を「技術・技能評価手帳」に記載しています(別冊の「研修カリキュラム項目表」および「技術・技能評価手帳」参照)。内科専門研修では、これらの修得は症例経験の中で達成されるべきものです。

3)学問的姿勢 【整備基準6】

1)患者から学ぶという姿勢を基本とし、2)科学的な根拠に基づく診断、治療を行う(EBM; Evidence Based Medicine)、3)最新の知識、技能を常にアップデートする(生涯学習)、4)診断や治療のevidenceの構築・病態の理解に資する研究を行う、5)症例報告を通じて深い洞察力を磨く、といった基本的な学問的姿勢を涵養します。

4)医師としての倫理性、社会性など 【整備基準7】

内科専門医には、高い倫理観と社会性を有することが要求されます。そのため、以下の項目について、研修・修得します。

  1. 患者とのコミュニケーション能力
  2. 患者中心の医療の実践
  3. 患者から学ぶ姿勢
  4. 自己省察の姿勢
  5. 医の倫理への配慮
  6. 医療安全への配慮
  7. 公益に資する医師としての責務に対する自律性(プロフェッショナリズム)
  8. 地域医療保健活動への参画
  9. 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力
  10. 後輩医師への指導

(2)経験目標(種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)

1)経験すべき疾患・病態【整備基準8】

主担当医として受け持つ経験症例は専門研修を修了するまでに200症例以上を目標とします。受け持ち患者が特定の分野に偏らないように内科全分野を70疾患群に分類して、これらの疾患群の中から1症例以上受け持つことを目標とします(疾患群は「研修手帳」の疾患群項目を参照のこと)。主担当医であることと適切な診療が行われたか否かの評価についてはJ-OSLERを通じて指導医が確認と承認とを行います。なお、専攻医研修において、内科領域はその幅の広さと稀少疾患の存在から全疾患群を受け持つ機会が困難な場合が想定されます。但し、臨床研修中の内科研修での経験も内科専門研修で得られなかった貴重な経験が含まれる場合があり、これらを省察し学習することは専門研修においても有益と考えられます。よって、その専攻医が臨床研修中に経験した症例のうち、主担当医として適切な医療を行い、専攻医のレベルと同等以上の適切な考察を行っていると指導医が確認できる場合に限り、最低限の範囲で登録を認めます。これも同様にJ-OSLERを通じて指導医が確認と承認を行います。

2)経験すべき診察・検査等【整備基準9】

内科の修得すべき診察、検査は横断的および分野特異的なものに分けて設定しています(別冊「技術・技能評価手帳」を参照)。これらは症例経験を積む中で身につけていくべきものであり、その達成度は指導医が確認します。

3)経験すべき手術・処置等【整備基準10】

内科領域のすべての専門医に求められる手技について、技術・技能評価手帳に示しています。内科領域ではこれらの到達目標を症例経験数で一律に規定することはできません。到達目標として提示した疾患や病態の主体的経験を通じて修得すべき事項であり、安全に実施または判定できることを求めています。これらは専攻医が経験をするたびにJ-OSLERに登録を行い、指導医が承認を行うことによってその到達度を評価します。
また、バイタルサインに異常をきたすような救急患者や急変患者あるいは重症患者の診療と心肺機能停止状態の患者に対する蘇生手技とについては、受け持ちの症例のみならず、off-the-job trainingとしてシミュレーターを用いたJMECC受講によって修得します。

4)地域医療の経験(病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など)【整備基準11】

内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するためには、地域の中核となる病院での研修が必須です。ここでは臓器別のサブスペシャルティ領域に支えられた高度な急性期医療を経験すると同時に、地域の病診・病病連携の中核としての役割を経験します。また、3年間の専攻期間のうち、一定期間を地域に根ざす第一線の医療機関で研修することも必須であり、連携施設等での研修を含め、コモンディジーズを経験すると同時に、中核病院との病病連携や診療所と中核病院との間をつなぐ病診・病病連携等も経験します。当院は急性期病棟に加え、回復期リハビリテーション病棟と地域包括ケア病棟を有していることも大きな特徴であり、移行期ケア(Transitional Care)や訪問歯科診療、訪問リハビリテーション、退院後の在宅支援としての患者訪問等を推進しています。専攻医はこれらに参画することで、地域医療に関する経験と、深い理解を修得します。さらに、当院が地域医療機関等を対象に実施している感染対策等のカンファレンスや当院主催の地域連携の会に出席し、病診連携だけでなく地域医療の実際や問題点を学習します。また、立場や地域における役割の異なる複数の医療機関で研修を行うことによって、各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験し、内科専門医に求められる役割を理解し、実践します。

5)学術活動【整備基準12】

内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢です。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠です。このため、症例の経験を深めるための学術活動と教育活動とを目標として設定します。

教育活動(必須)
  1. 臨床研修医あるいは医学部学生の指導を行う。

  2. 後輩専攻医の指導を行う。

  3. メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。

学術活動
  1. 内科系の学術集会や企画に年2回以上参加する(必須)。
    ※推奨される講演会として、日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会、年次講演会、CPCおよび内科系サブスペシャルティ学会の学術講演会・講習会など。

  2. 経験症例をもとに文献検索を行い、症例報告を行う。

  3. クリニカルクエスチョンを特定して臨床研究を行う。

  4. 内科学に関連する基礎研究を行う。

(上記のうち5から7)は筆頭演者または筆頭著者として学会あるいは論文発表を2件以上すること)詳細については、専攻医マニュアルを参照してください。

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6.プログラムの管理運営体制および研修施設群

(1)NCGG内科専門研修プログラム管理委員会【整備基準31、34、37、38】

NCGGは本プログラムの基幹施設として、施設群を取りまとめ統括し、「NCGG内科専門研修プログラム管理委員会」を設置します。NCGG内科専門研修プログラム管理委員会は、プログラム統括責任者と、NCGGの各科の指導担当医、各連携施設の委員長から構成し、事務局をNCGG総務部人事課に置きます。

なお、プログラム管理委員会の役割と権限は以下のものがあります。

そして、各施設の研修委員会に対する指導権限を有し、同委員会における各専攻医の進達状況の把握、問題点の抽出、解決、および各指導医への助言や指導の最終責任を負います。
また、プログラム統括責任者の基準および役割・権限は以下のように規定されています。

基準

  1. 基幹施設の内科領域の責任者あるいはそれに準ずるものであること。

  2. 日本内科学会指導医であること(2028年度よりは総合内科専門医であることが必須)。

役割・権限

  1. プログラム管理委員会を主宰して、プログラムの作成と改善に責任を持つ。

  2. 各施設の研修委員会を統括する。

  3. 専攻医の採用および修了認定を行う。

  4. 指導医の管理と支援を行う。

(2)NCGG内科専門研修プログラム指導体制【整備基準18、27、34、36、45、48】

令和8年4月現在、日本内科学会認定の指導医は以下の表の通りです。
このうち、太字は研修委員会および内科専門研修プログラム管理委員会委員で、◎はプログラム統括責任者兼研修委員会委員長、★は各診療科の指導責任者です。

指導医

老年内科(総合内科)

荒井秀典、佐竹昭介、赤津裕康、大西丈二★、川嶋修司、荒川伸人

循環器内科

清水敦哉、平敷安希博上原敬尋、水野智章

呼吸器内科

楠瀬公章★

消化器内科

松浦俊博、京兼和宏久野祐司、山田理

糖尿病・内分泌内科

浅原哲子、吉田守美子、川嶋修司、大村卓也★

血液内科

勝見章★

脳神経内科

新畑豊、武田章敬、今井和憲、横井克典★

※(指導医層の)フィードバック法の学習(FD)

NCGGでは、内科専門研修プログラムのための指導医マニュアル(別冊2)を作成しています。そして指導医は、内科指導医マニュアル・手引き(改訂版、日本内科学会)等を用いて、よりよい指導ができるよう研鑽に努めます。また、厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会を適宜、受講します。実施された指導者研修計画(FD)はJ-OSLERに記録されます。

国立長寿医療研究センター 内科専門研修プログラム 指導医マニュアル【日本内科学会専門研修プログラムの「整備基準45」に対応】

1)指導医の役割

  • 科によらず、すべての指導医が、専攻医の指導に努めます。
  • 専攻医1人に対して1人の担当指導医が、国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム委員会により決定されます。
  • 担当指導医は、専攻医がwebにて日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)にその研修内容を登録するため、その履修状況の確認をシステム上で行いフィードバック後にシステム上で承認します。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
  • 担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、その都度評価・承認します。
  • 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳Web版での専攻医による症例登録の評価やプログラム管理委員会からの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻医はサブスペシャルティの上級医と、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。担当指導医とサブスペシャルティの上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
  • 担当指導医はサブスペシャルティ上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
  • 担当指導医は専攻医が専門研修(専攻医)2年修了時までに合計29症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理(アクセプト)されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う。
  • 内科専攻医は、研修中24か月の期間、原則として2から3か月毎のローテーション研修を行います。各内科専攻医の担当指導医は、ローテーション診療科の研修責任者と密に連携をとって、専攻医が適切に症例を経験できるよう調整を行います。また、研修手帳内の疾患群項目表に含まれる疾患群の中に含まれる2か月毎のローテーション研修期間内において経験しない症例については、web研修手帳などを活用して各専攻医の経験症例数の集積状況を把握しながら、2か月毎のローテーション研修以外に 3年間の研修期間を通じて専攻医が主担当医として症例経験できる支援を行います。
  • 本内科研修プログラムは12か月以上の異動を伴う必須研修を含んでいます。その期間内での研修時期、期間、施設数は、各内科専攻医によって様々です。各内科専攻医が異動を伴う必須研修を行いつつ、研修2年修了時までに合計29症例の病歴要約の作成と必須症例経験を円滑に遂行するため、連携施設の研修委員長と随時協議を行い、担当指導医が一貫して支援します。

2)専門研修プログラムにおける年次到達目標と評価方法、ならびにフィードバックの方法と時期

  • 年次到達目標は、プログラム「各年次到達目標」に示すとおりです。
  • 担当指導医は、プログラム管理委員会と協働して、3ヶ月ごとに研修手帳Web版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修手帳Web版への記入を促します。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
  • 担当指導医は、プログラム管理委員会と協働して、6ヶ月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合、該当疾患の診療経験を促します。
  • 担当指導医は、プログラム管理委員会と協働して、6ヶ月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
  • 担当指導医は、プログラム管理委員会と協働して、毎年8月頃と2月頃、自己評価と指導医評価、ならびに360度評価を行います。評価終了後、1ヶ月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い、形成的に指導を行います。2回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行い、改善を促します。

3)個別の症例経験に対する評価方法と評価基準

  • 担当指導医はサブスペシャルティの上級医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳Web版での専攻医による症例登録の評価を行います。
  • 研修手帳Web版での専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サマリ作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし、担当指導医が承認を行います。
  • 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専攻医に研修手帳Web版での当該症例登録の削除、修正などを指導します。

4)日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)の利用方法

  • 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認されます。
  • 担当指導医による専攻医の評価、メディカルスタッフによる360度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います。
  • 専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全29症例を専攻医が登録したものを担当指導医が承認します。
  • 専門研修施設群とは別の日本内科学会二次評価者によるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します。
  • 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します。担当指導医とプログラム管理委員会はその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します。
  • 担当指導医は、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて研修内容を評価し、終了要件を満たしているかを判断します。

5)逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いた指導医の指導状況把握

専攻医による日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。集計結果に基づき、国立長寿医療研究センター専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。

6)指導に難渋する専攻医の扱い

必要に応じ、随時、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて選考委自身の自己評価、担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる360度評価(内科専門研修評価)を行い、その結果を基に国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム管理委員会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みます。状況により、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います。

7)プログラムならびに各施設における指導医の待遇

各医療機関の規程によります。

8)指導医の指導技術向上

  • 厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修(FD)の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用います。
  • 内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化に努め、形成的に指導します。日本内科学会作成の冊子「指導の手引き」(仮称)が発行された場合、これに従います。

9)研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。

10)その他

特になし

(3)基幹施設【整備基準31、35】

NCGGは、本プログラムの基幹施設として、指導医講習会やCPC等も開催します。
なお、NCGGの診療実績は以下に示します。

本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数 
基幹施設である国立長寿医療研究センター内科診療科別診療実績を以下の表に示します。国立長寿医療研究センターは高齢者医療のナショナルセンター、かつ地域の基幹病院であり、専門性の高い疾患まで幅広く診療しています。 

表. 国立長寿医療研究センター診療科別診療実績

2025年実績

入院患者実数(人/年)

外来延患者数(延人数/年)

総合内科II(高齢者)

505

3,047

循環器内科

456

11,809

呼吸器内科

132

3,281

消化器内科

424

6,636

糖尿病・内分泌内科

184

7,507

血液内科

240

3,815

脳神経内科

426

9,580

(4)連携施設群【整備基準25、26、35、39】

本プログラムでは、移動や連携に支障がないよう、NCGGと密な連携がとれ、NCGGにおける研修で不足する部分を補うことができるよう、以下の医療機関を連携施設とします。

基幹施設および連携施設には、専攻医の研修を管理する研修委員会を置き、委員長が統括して、プログラムの管理を行います。各施設の委員長は、上部委員会であるプログラム管理委員会(基幹施設に設置)の委員となり、基幹施設との連携のもと、活動します。

参考:基幹施設および連携施設は、日本内科学会専門研修プログラム整備基準の以下の要件を全て満たしています。

(1)基幹施設(NCGG)【整備基準23】

1)専攻医の環境

  • 原則、臨床研修制度の基幹型研修指定病院である。

  • 研修に必要な図書やインターネットの環境が施設内に整備されている。

  • 適切な労務環境が保障されている。

  • メンタルストレスに適切に対処する部署が整備されている。

  • ハラスメント対策委員会が整備されている。

  • 女性専攻医向けの安全な休憩室や更衣室等が配慮されている。

  • 敷地内外を問わず保育施設等が利用可能である。

2)専門研修プログラムの環境

  • 指導医が3名以上在籍している。

  • プログラム管理委員会を設置し、基幹施設と連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ることができる。

  • 基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する研修委員会を設置している。

  • 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催して、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • 研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • CPCを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • 地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • プログラムに所属する全専攻医にJMECC受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • 施設実地調査(サイトビジット)に対応可能な体制が整っていること。

3)診療経験の環境

  • カリキュラムに示された内科領域13分野のうち7分野以上で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。

  • 70疾患群のうち35以上の疾患群が研修可能であること。

  • 専門研修に必要な剖検を適切に行っている。

4)学術活動の環境

  • 臨床研究が可能な環境が整っている。

  • 倫理委員会が設置されている。

  • 臨床研究センターや治験センター等が設置されている。

  • 日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計3演題以上の学会発表をしている。

(2)連携施設【整備基準24】

1)専攻医の環境

  • 臨床研修指定病院であることが望ましいこと(必須ではない)。

  • 研修に必要なインターネットの環境が施設内に整備されている。

  • 適切な労務環境が保障されている。

  • メンタルストレスに適切に対処するため基幹施設と連携できる。

  • ハラスメント対策委員会が整備されている。

  • 女性専攻医向けの安全な休憩室や更衣室等が配慮されている。

  • 敷地内外を問わず保育施設等が利用可能である。

2)専門研修プログラムの環境

  • 指導医が1名以上在籍している(施設の研修委員会)。

  • 研修委員会を設置して,施設内で研修する専攻医の研修を管理し,基幹施設のプログラム管理委員会と連携を図ることができる。

  • 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催しており、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • 研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • CPCを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

  • 地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。

3)診療経験の環境

カリキュラムに示された内科領域13分野のうちいずれかの分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。

4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしている。

(3)内科専門研修プログラム管理委員会

内科専門研修プログラム管理委員会の構成員

国立長寿医療研究センター

  • 松浦俊博(委員長、消化器内科担当)

  • 平敷安希博(プログラム責任者、副委員長、循環器内科担当)

  • 武田章敬(内科全般担当)

  • 大西丈二(老年内科担当)

  • 勝見章(血液内科担当)

  • 楠瀬公章(呼吸器内科担当)

  • 横井克典(脳神経内科担当)

  • 大村卓也(代謝・内分泌内科担当)

  • 中神基充、中村修司(事務担当)

連携施設

  • 名古屋大学医学部附属病院 岩間信太郎

  • 東京都健康長寿医療センター 原田和昌

  • 総合病院南生協病院 水野裕元

  • 東京大学医学部附属病院 泉谷昌志

  • 東京医科大学病院 岩田英里

  • 藤田医科大学病院 今泉和良

  • 一般社団法人住友病院 金倉譲

  • 国立がん研究センターがん中央病院 堀之内秀仁

  • 国立がん研究センターがん東病院 内藤陽一

  • 国立循環器病研究センター 野口輝夫

  • 京都大学医学部附属病院 笹井蘭

  • 愛知医科大学病院 伊藤理

  • 名古屋市立大学医学部附属西部医療センター 速水芳仁

  • 愛知県厚生農業協同組合連合会知多厚生病院 冨本茂裕

オブザーバー

  • 内科専攻医代表1 専攻医1年次より1名

  • 内科専攻医代表2 専攻医2年次より1名

  • 内科専攻医代表3 専攻医3年次より1名

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7.専門研修の方法(専攻医研修マニュアル参照【整備基準44】

(1)専門研修について

  1. 内科専門医は2年間の臨床研修後に設けられた専門研修(専攻医研修)3年間の研修を行います。

  2. 各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて、病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得ます。プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます。

  3. 初診を含む外来の担当医として経験を積みます。

  4. 外来あるいは当直において、内科領域の救急診療の経験を積みます。

  5. 専門研修の3年間は、初期研修中に経験・習得した内科領域の基本的診療能力・態度・資質をもとに、主担当者として診療を実践して日本内科学会が定める「内科専門研修カリキュラム」に基づいて「内科専門医に求められる知識・技能の修得目標」の到達度を評価します。

  6. 指導医は、専攻医の研修期間中、内科専門医としてのキャリアパス形成に責任を持って指導を行います。

(2)臨床現場での学習【整備基準13】

  1. 各診療科カンファレンス・チーム回診
    各診療科のカンファレンスにおいて患者に関する情報共有と申し送りを行ない、チーム回診を行なうなどして、指導医からフィードバックを受け、指摘された課題について学習を進めます。

  2. 症例検討会
    診断・治療困難例、臨床研究症例などについて、専攻医が報告して指導医からの質疑応答・フィードバックなどを行います。

  3. 診療手技トレーニング
    超音波手技や血管ルート確保等、診療スキルの実践的なトレーニングを行います。

  4. 抄読会
    受持症例等に関する論文概要を口頭説明し、意見交換を行います。

(3)臨床現場を離れた学習【整備基準14】

1)内科領域の救急対応、2)最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、3)標準的な医療安全や感染対策に関する事項、4)医療倫理、医療安全、感染対策、臨床研究や利益相反に関する事項、5)専攻医の指導・評価方法に関する事項などは、抄読会や内科系学術集会、指導医講習会、JMECC(2025年度より当院で開催予定)等において学習します。また、CPCに参加し、診断、治療の理解を深化させます。JMECCでは、シミュレーションによる手技修得の他に、チーム医療を実践するトレーニングを学びます。また、医療倫理・医療安全・感染対策に関する講習は、日本専門医機構が定める専門医共通講習と同等の内容の受講が求められており、これを年に2回以上受講します。それらの他、NCGGでは年間を通じて病院・研究所にてさまざまなセミナーを開催しています。これらは、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識を得る良い機会となります。

(4)自己学習【整備基準15】

日本内科学会雑誌のMCQやセルフトレーニング問題を解き、内科全領域の知識のアップデートの確認手段とします。週に1回、指導医とのweekly summary discussionを行い、その際、当該週の自己学習結果を指導医が評価して、研修手帳に記載します。

(5)地域医療・地域連携への対応(病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など)【整備基準28】

在宅医療・地域医療連携推進部門での研修を行い、医療・介護・保健・福祉に関わる種々の施設や組織との連携を含む、地域包括ケアの実際について学習します。また、連携施設等で研修し、中核病院との病病連携や診療所と中核病院との間をつなぐ病診・病病連携の役割を経験します。病棟研修においては慢性期・回復期リハビリテーション病棟・地域包括ケア病棟でも研修を行い、移行期ケア(Transitional Care)や訪問歯科診療、訪問リハビリテーション(リハビリテーション科の研修指導医の資格を有する専門医も協力)、在宅支援のための患者訪問等に関与・参画します。

(6)研究について【整備基準30】

内科専門研修では、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かす必要性が強調されています。このため、病歴要約における考察の記載を起点として、症例報告や多彩な臨床的疑問の抽出とその解決を導く臨床研究の経験と報告が求められています。専攻医は学会発表や論文発表を筆頭者として2件行うことを求められています。このような学術活動はEBM的思考や臨床研究を行う環境が整っている施設に所属して研鑽することにより、その素養を得られると考えられています。本プログラムにおいては、研究活動についても積極的に支援します。

(7)高齢者医療の研修内容と到達目標

NCGGは、高齢者医療の専門病院として、高齢者の医療・ケアの知識・技術を高いレベルで持つ医療人養成を行っています。医師については、臨床研修、基本領域の専門医研修、サブスペシャルティの専門研修等を備えており、臨床研修、内科専門医、老年科専門医の研修プログラムで求める事項については、以下で示します。

老年医学領域の医師の到達目標

(達成レベルと内容)
レベル1:見学のみもしくは指導医の監督下であれば可能 レベル2:指導医がすぐに対応できる状況下で可能 レベル3:単独で可能 レベル4:後進の指導が可能

1. 高齢者の診かた
1.1. 高齢者の面接
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
1.1.1 高齢者、家族、介護者と円滑なコミュニケーションを取り、必要な情報を入手できる。 2 3 4
1.1.2 家族・介護者から必要な情報を得ることができる。 2 3 4
1.1.3 食・住・その他社会環境に関する必要な情報を入手することができる。 2 3 4
1.2. 高齢者の身体・精神所見
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
1.2.1 高齢者に特有な症状・徴候を評価できる。 2 3 4
1.2.2 高齢者と直接のコミュニケーションが十分とれない時に、原因を評価できる。 2 3 4
1.3. 高齢者の検査所見の見かた
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
1.3.1 高齢者の特性を理解し、検査結果の正常/異常を評価できる。 2 3 4
2. 高齢者の生活機能の評価と介入
2.1. 高齢者総合機能評価(CGA)の実践
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
2.1.1 CGAとして認知機能、ADL、老年期うつなどの評価が実践できる。 2 3 4
2.1.2 CGAの結果を疾患管理、介護保険サービスの導入、医療安全管理、退院支援に活用できる。 2 3 4
2.2. 老年症候群(歩行障害・転倒、動作緩慢、認知機能障害、排泄障害、栄養障害、摂食・嚥下障害など)の評価と介入
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
2.2.1 老年症候群の保有状況を評価できる。 2 3 4
2.2.2 老年症候群の予防と介入、介護・ケアによる集学的アプローチを実践できる。 2 3 4
2.2.3 歩行機能、転倒のリスク評価と介入ができる。 2 3 4
2.2.4 めまい・ふらつきの評価と介入ができる。 2 3 4
2.2.5 排泄障害(排尿と排便)の評価と介入ができる。 2 3 4
2.2.6 栄養障害の評価と介入ができる。 2 3 4
2.2.7 過栄養・肥満の評価と介入ができる。 2 3 4
2.2.8 摂食・嚥下障害の評価、鑑別診断を行い、介入ができる。 2 3 4
2.2.9 褥瘡の評価と治療ができる。 2 3 4
2.2.10 睡眠障害の原因を分析し、介入ができる。 2 3 4
2.2.11 慢性疼痛の評価と治療ができる。 2 3 4
2.2.12 せん妄の評価、予防対策、介入ができる。 2 3 4
2.2.13 廃用症候群のリスク要因を説明でき、予防、介入ができる。 2 3 4
3. 高齢者の特性に基づいた慢性疾患の管理
3.1. 認知症の包括的管理
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
3.1.1 認知症、うつ、せん妄の鑑別ができる。 2 3 4
3.1.2 認知症の鑑別診断ができる。 2 3 4
3.1.3 認知症に伴う行動・心理症状(BPSD)を説明でき、管理できる。 2 3 4
3.1.4 認知症の診断ならびに状態を本人と家族にわかりやすく説明できる。 2 3 4
3.1.5 薬物治療と非薬物療法について説明でき、介護に必要な社会資源の提供について助言できる。 2 3 4
3.1.6 軽度認知障害(MCI)を診断し、認知症の予防について本人と家族に説明できる。 2 3 4
3.1.7 自動車運転更新に関する認知症診断書を作成することができる。 2 3 4
3.1.8 合併する身体疾患を管理できる。 2 3 4
3.2. 高齢者の高血圧症、糖尿病、脂質異常症、骨粗鬆症などの生活習慣病の管理
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
3.2.1 高齢者高血圧症の特徴について説明でき、治療を実践できる。 2 3 4
3.2.2 高齢者糖尿病の特徴について説明でき、治療を実践できる。 2 3 4
3.2.3 高齢者脂質異常症の特徴について説明でき、治療を実践できる。 2 3 4
3.2.4 高齢者骨粗鬆症の特徴について説明でき、治療を実践できる。 2 3 4
3.3. 高齢者に頻度の高い疾患の評価と管理
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
3.3.1 高齢者の精神・神経疾患の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.2 呼吸器疾患の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.3 循環器疾患の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.4 腎・泌尿器疾患の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.5 骨・運動器疾患の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.6 消化器疾患、内分泌・代謝疾患、血液疾患、免疫・膠原病の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.7 悪性腫瘍を合併する高齢者の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.8 皮膚・感覚器の評価・管理ができる。 2 3 4
3.3.9 多数の併存症を同時に抱える高齢者に対して、治療の優先順位を考えながら、総合的に治療が実践できる。慢性疾患管理の上でフレイル・サルコペニアの評価と予防・介入ができる。 2 3 4
3.4. 薬物療法の見直しと調整(ポリファーマシーへの介入)
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
3.4.1 お薬手帳などを利用して、多病の高齢者が服用している全ての薬剤をアセスメントできる。 2 3 4
3.4.2 有害事象を回避するために使用を控えるべき薬剤、適切な薬容量を理解し、処方することができる。 2 3 4
3.4.3 多剤服用中の患者に対して、各薬剤の必要性と併用のリスクを勘案して薬剤を減らすことができる。 2 3 4
3.4.4 認知機能や手段的ADLの低下に応じて適切な処方を行い、服薬アドヒアランスを低下させないための生活指導ができる。 2 3 4
3.4.5 代替療法が適切に利用でき、PPO(Potentially Prescribing Omission)を提案できる。 2 3 4
3.5. リハビリテーションの理解と連携
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
医療介護スタッフと連携し、適切なリハビリテーションを提供できる。 2 3 4
4. 高齢者の特性に基づいた急性期医療の実践
4.1. 救急疾患への対応
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
4.1.1 高齢者に多い救急疾患の診断を行い、初期対応できる。 2 3 4
4.1.2 発熱疾患の鑑別と初期対応ができる。 2 3 4
4.1.3 感染症に対して適切に対応できる。 2 3 4
4.1.4 多疾患を有する高齢救急患者に対して、優先順位を決めて治療にあたることができる。 2 3 4
4.1.5 認知症に伴うコミュニケーション障害やADL低下のある高齢者の救急対応ができる。 2 3 4
4.2. 機能の回復、維持を目指した治療の実践
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医
疾患の治療と同時に身体機能、認知機能低下の防止または最大限の回復を目指した治療計画を立案し、実践できる。 2 3 4
4.3. 他の診療科、診療チームとの連携、コンサルテーション
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

4.3.1 病状に応じて他の診療科、診療チームに適切にコンサルテーションできる。

2 3 4

4.3.2 他の診療科からのコンサルテーションに適切に対応できる

2 3 4
5. 介護予防へのアプローチ
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

5.1 フレイルの診断と介入:フレイルの病態、他疾患との関連、診断、予防・介入方法を理解し、適切に介入できる。

2 3 4

5.2 サルコペニアの診断と介入:サルコペニアの病態、他疾患との関連、診断、予防・介入方法を理解し、適切に介入できる。

2 3 4

5.3 介護予防介入:医療、介護保険、地域包括ケアシステムを理解し、介護予防の提供について本人と家族に説明できる。

2 3 4
6. 多職種連携におけるリーダーシップの発揮
6.1. 介護保険の理解と活用
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

6.1.1 介護保険制度について理解し、求められる介護サービス等について本人と家族に適切な助言ができる。

2 3 4

6.1.2 主治医意見書を正しく記載できる。

2 3 4
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

6.2. 多職種カンファレンスのマネジメント:多職種カンファレンスの意義を理解し、医療と介護の連携調整を行うことができる。

2 3 4
6.3. 入退院支援の実施:支援を要する患者に対して、早期から介入することができる。 2 3 4
6.4. 多様な医療環境や介護環境での医療・ケアのマネジメント急性期、回復期、慢性期の病院、施設など様々な環境において多職種協働を実践し、高齢者に最善の医療を提供できる。 - - 4
7. 地域包括ケア・在宅医療の実践/マネジメント
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

7.1 在宅医療に必要な地域包括ケアシステム、介護保険サービスを理解し、サービス利用について本人と家族に助言できる。

- 3 4

7.2 住み慣れた環境での療養を医学的に支援することの重要性を理解し、在宅医療を実践できる。

- - 4

7.3 他職種と連携して在宅医療を実践できる。

- - 4

7.4 在宅医療で行う酸素療法、栄養療法などを実践できる。

- - 4
8. エンドオブライフケアの実践/マネジメント
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

8.1 本人や家族の価値観、人生観に配慮して診療を行うことができる。

2 3 4

8.2 高齢者に対する緩和医療と看取りについて、実践もしくはマネジメントができる。

2 3 4

8.3 アドバンス・ケア・プランニングをマネジメントできる

2 3 4

8.4 虐待、成年後見制度を理解し、対処できる。

- 3 4
9. 高齢者に対する侵襲的治療の判断と機能回復
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

9.1 高齢者の侵襲的治療の適応について、CGAなどの情報をもとに適切な助言ができる。

- 2 4

9.2 手術適応症例を外科系診療科に適切に紹介できる。

- 2 4

9.3 術後の機能回復のための老年医学的アプローチができる。

- 2 4
10. 老年病学・老年医学研究と医療への応用
10.1. 老化の機序の理解
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

10.1.1 老化の定義と老化仮説を説明できる。

- - 3

10.1.2 加齢に伴う臓器の変化を理解し説明できる。

- - 3
項目 臨床研修 内科専門医 老年科専門医

10.2 基礎、臨床、橋渡し研究への参画

- - 2

10.3 老年科分野でのエビデンスの構築とEvidence-based Medicine医療の実践

- - 2

10.4 産学官連携(ロボット、ICT、街づくりなど)への参画

- - 2

(8)年度毎の知識・技能・態度の修練プロセス【整備基準16】

専門研修は各年度、以下の修得・経験することを目安とします。

専門研修1年目

症例

専攻医は、カリキュラムで定められた70疾患群のうち、20疾患群、40症例以上を経験して、J-OSLERに登録することを目標とします。また、外来診療をローテーション研修の中で一部行ない、主に外来で診療を行うことの多い症例を経験します。各専攻医の症例指導医は、登録された症例の評価と承認を行います。
専攻医は、専門研修修了に必要な病歴要約を10編以上、J-OSLERに登録します。

担当指導医は、登録された病歴要約の評価を行います。

技能

専攻医は、研修中の疾患群に対する診断と治療で必要な身体診察、検査所見の解釈、および治療方針の決定を指導医とローテーションの上級医師の指導・承認のもとに行うことができます。

態度

専攻医は、自身の自己評価と、指導医およびメディカルスタッフによる360度評価(専攻医評価と多職種評価)を複数回受け、態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを提供します。

専門研修2年目

症例

専攻医は、カリキュラムで定められた70疾患群のうち通算で45疾患群以上、80疾患以上経験して、J-OSLERに登録することを目標とします。その中で外来診療を行い、主に外来で診療を行なうことの多い症例を経験して、J-OSLERに登録することも目標とします。各専攻医の症例指導医は、登録された症例の評価と承認を行います。
専攻医は、専門研修修了に必要な病歴要約(指定された29症例以上)をすべて記載して、J-OSLERに登録します。担当指導医は、登録された病歴要約の評価を行います。・技能:専攻医は、研修中の疾患群に対する診断と治療で必要な身体診察、検査所見の解釈、および治療方針の決定を指導医の監督下で行うことができます。

態度

専攻医は、自身の自己評価と、指導医およびメディカルスタッフによる360度評価を複数回受け、態度の評価を行います。専門研修1年次に行なった評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。

専門研修3年目

症例

専攻医は、主担当医としてカリキュラムに定める全70疾患群を経験し、200症例以上を経験することを目標とします。修了認定には、主担当医として通算で最低56疾患群以上の経験と計120症例以上(外来症例は1割まで含むことができます。症例の内訳は添付の別表を参照)を経験し、J-OSLERにその登録をしなければなりません。症例指導医は専攻医として適切な経験と知識の修得ができているかどうかを確認し、不十分と考えた場合にはフィードバックと再指導とを行います。
また、既に専門研修2年次までに登録を終えた病歴要約は、所属するプログラムにおける一次評価を受け、その後、日本内科学会の病歴要約二次評価査読委員による査読を受け、受理されるまで改訂を重ねます。

技能

専攻医は、内科領域全般にわたる診断と治療で必要な身体診察、検査所見の解釈、および治療方針の決定を自立して行なうことができます。

態度

専攻医は、自身の自己評価と、指導医およびメディカルスタッフによる360度評価を複数回受け、態度の評価を行います。専門研修2年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力が修得されているかを指導医との面談を通じて評価し、さらなる改善を図ります。

専門研修3年を通じて行なう現場での経験

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8.専門研修の評価と修了判定

(1)形成的評価(指導医の役割)

1)研修実績および評価の記録・蓄積、マニュアル・フォーマット等の整備【整備基準41、43、46、47】

研修実績および評価の記録・蓄積には、J-OSLERを用います。

2)専攻医による自己評価とプログラムの評価

日々の診療・教育的行事において指導医から受けたアドバイス・フィードバックに基づき、weekly summary discussionを行い、研修上の問題点や悩み、研修の進め方、キャリア形成などについて考える機会を持ちます。毎年3月に現行プログラムに関するアンケート調査を行い、専攻医の満足度と改善点に関する意見を収集し、プログラムの改訂の参考とします。

3)フィードバックの方法とシステム【整備基準17】

形成的評価は研修期間中に行われる評価であり、専攻医の研修記録に対して指導医が評価を実施するとともに専攻医にフィードバックし、評価そのものにより医師としての成長を促すことを目的としています。
専門研修では、領域内の各分野において基幹施設と連携施設をローテーションするので、3年間を通じて研修状況の継続的な記録と把握とが必要になります。このため、日本内科学会が構築したJ-OSLERを利用します。
利用者(専攻医および指導医)は日本内科学会が定める所定事項に則って利用することが求められます。

  1. 専攻医はwebを通じて研修内容をJ-OSLERに登録し、指導医はその履修状況を確認してフィードバックし、システム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。そして、年に複数回、自己評価、指導医による評価、ならびにメディカルスタッフによる360度評価を行います。その結果はJ-OSLERを通じて集計され、担当指導医によって専攻医にフィードバックを行って、改善を促します。

  2. 専門研修2年修了時までに29症例の病歴要約を順次作成し、J-OSLERに登録します。プログラム内の病歴指導医、病歴要約二次評価査読委員による評価とフィードバックが行われ、専門研修3年次修了までにすべての病歴要約が受理されるように改訂します。これによって病歴記載能力を形成的に深化させます。

  3. 施設の研修委員会は年に複数回、プログラム管理委員会は年に1回以上、J-OSLERを用いて、履修状況を確認して適切な助言を行います。必要に応じて専攻医の研修中プログラムの修整を行います。

(2)総括的評価

評価項目・基準と時期【整備基準19、22、42】

(3)修了判定【整備基準20、21、53】

J-OSLERに以下のすべてが登録されて、かつ担当指導医が承認していることをプログラム管理委員会が確認して修了判定会議を行います。

  1. 修了認定には、主担当医として通算で最低56疾患群以上の経験と計120症例以上の症例(外来症例は登録症例の1割まで含むことができる)を経験して、登録しなければなりません。なお、各疾患領域は50%以上の疾患群での経験が必要となっています。

  2. 所定の受理された29編の病歴要約

  3. 所定の2編の学会発表または論文発表

  4. JMECC受講

  5. プログラムで定める講習会受講

  6. 指導医とメディカルスタッフによる360度評価の結果に基づき医師としての適性に疑問がないこと。

上記を確認後、多職種評価も参考にして、年度終わりの2月に開催するプログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が最終判定を行います。内科専門医として適格と判定された場合に研修修了となり、修了証が発行されます。

 

内容

症例数

疾患群

病歴要約提出数

分野

総合内科I(一般)

計10以上

1

2

総合内科II(高齢者)

1

総合内科III(腫瘍)

1

消化器

10以上

5以上

3

循環器

10以上

5以上

3

内分泌

3以上

2以上

3

代謝

10以上

3以上

腎臓

10以上

4以上

2

呼吸器

10以上

4以上

3

血液

3以上

2以上

2

神経

10以上

5以上

2

アレルギー

3以上

1以上

1

膠原病

3以上

1以上

1

感染症

8以上

2以上

2

救急

10以上

4

2

外来紹介症例

2以上

2

部検証例

1以上

1

合計

120以上(外来は最大12)

56疾患群(任意選択含む)

29(外来は最大7)

補足

1.目標設定と修了要件

以下に年次ごとの目標設定を掲げるが、目標はあくまで目安であるため必達ではなく、修了要件を満たせば問題ない。各プログラムでは専攻医の進捗、キャリア志向、ライフイベント等を踏まえ、研修計画は柔軟に取り組んでいただきたい。

 

症例

疾患群

病歴要約

目標(研修修了時)

200

70

29

修了要件

120

56

29

専攻医2年修了時目安

80

45

20

専攻医1年修了時目安

40

20

10

2.疾患群

修了要件に示した領域の合計数は41疾患群であるが、他に異なる15疾患群の計ケインを加えて、合計56疾患群以上の経験とする。

3.病歴要約

病歴要約は全て異なる疾患群での提出が必要。ただし、外来紹介症例、部検証例については、疾患群の重複を認める。

4.各領域について

  1. 総合内科:病歴要約は「総合内科I(一般)」、「総合内科II(高齢者)」、「総合内科III(腫瘍)」の異なる領域から1例ずつ計2例提出する。

  2. 消化器:疾患群の経験と病歴要約の提出それぞれにおいて「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。

  3. 内分泌と代謝:それぞれ1症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
    例)「内分泌」2例+「代謝」1例、「内分泌」1例+「代謝」2例

5.臨床研修時の症例について

例外的に各プログラムの委員会が認める内容に限り、その登録が認められる。登録は最大60症例を上限とし、病歴要約への適用については最大14症例を上限とする。

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9.臨床研修およびサブスペシャルティ研修等との関連

(1)臨床研修期間における症例取り扱いについて

臨床研修期間中に研修カリキュラムの中にある疾患群の症例を経験症例として登録する場合は、臨床研修期間中に内科指導医による指導下において主たる担当医として専攻研修と同様な症例経験を行なったと判断できるものとします。該当症例について、担当指導医から報告を受けて研修プログラム管理委員会内で協議して最終判断を統括責任者が行います。その経験症例は53症例を上限とします。病歴要約への適応も9症例を上限とします。

(2)サブスペシャルティ領域との連続性について【整備基準32】

内科領域では18領域のサブスペシャルティ領域がありますが、NCGGにはこのうち8つの部署があります。これらのサブスペシャルティ領域は、基本領域としての内科領域専門研修においても順次研修を行うことができます。基本領域の到達基準を満たすことができる場合には、専攻医の希望や研修の環境に応じて、各サブスペシャルティ領域に重点を置いた専門研修を行うことがあり得ます。

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10.研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修について【整備基準33】

やむを得ない事情により内科領域内でのプログラムの移動が必要になった場合、移動前後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を可能となります。他の領域から内科領域での専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修を始める場合、あるいは臨床研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらにプログラムの統括責任者が認めた場合に限り、J-OSLERへの登録が認められます(最大、修了要件の半数までを許容)。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会によって行われます。
特定の理由(海外への留学や勤務、妊娠・出産・育児、病気療養、介護、災害被災など)による休職については、プログラム修了要件を満たし、休職期間が6か月以内であれば、研修期間の延長は不要ですが、それを超える期間の休止の場合は、研修期間の延長が必要です。
週31時間未満の勤務時間となる場合は、時短勤務の扱いとなりますが、これについては日本内科学会が定める『内科領域カリキュラム制(単位制)による研修制度』を適用することで、研修期間として換算することができます。ただし、週31時間以上のフルタイムで勤務を行った場合と比べ、有効な研修期間は短くなります。

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11.専門研修プログラムの評価と改善【整備基準17、22、49、50、51、54】

専門研修プログラムは、J-OSLERを活用し、専攻医等からの評価(フィードバック)を集め、適宜改善します。専攻医の研修状況や課題等を把握し、把握した事項について、プログラム管理委員会が以下に分類して、対応を検討します。

  1. 即時改善を要する事項

  2. 年度内に改善を要する事項

  3. 数年をかけて改善を要する事項

  4. 内科領域全体で改善を要する事項

  5. 特に改善を要しない事項

なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決困難な場合は、専攻医の不利とならないように、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。内科領域研修委員会が上記と同様に分類して対応します。

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12.国立長寿医療研究センター内科専門研修施設群

研修プログラムに関しては、以下を参照してください。

専攻医研修マニュアル【日本内科学会専門研修プログラムの「整備基準44」に対応、31も含む】

1)専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先

内科専門医の使命は、(1)高い倫理観を持ち、(2)最新の標準的医療を実践し、(3)安全な医療を心がけ、(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。
内科専門医の関わる場は多岐にわたりますが、それぞれの場に応じて、

  1. 地域医療における内科領域の診療医(かかりつけ医)
  2. 内科系救急医療の専門医
  3. 病院での総合内科(Generality)の専門医
  4. 総合内科的視点を持ったSubspecialist

に合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得します。それぞれのキャリア形成やライフステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる内科専門医が求められるのです。
国立長寿医療研究センター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養とGeneralなマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、これらいずれかの形態に合致することもあれば、同時に兼ねることも可能な人材を育成します。そして、愛知県知多医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します。また、希望者はSubspecialty領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での 研修が果たすべき成果です。 国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム終了後には、専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する、または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です。 

2)専門研修の期間

図3. 国立長寿医療研究センター病院 内科専門研修プログラム(概念図) 


基幹施設である国立長寿医療研究センター内科で2年間の専門研修を行います。専門研修(専攻医)の1年目、2年目は基幹施設である国立長寿医療研究センターの内科系診療科、連携施設で専門研修を行います。3年目の1年間、連携施設で研修をします。
研修期間中の研修病院は選択したグループの規定に従います。

3)研修施設群の各施設名

  • 基幹施設:国立研究開発法人国立長寿医療研究センター(愛知県)

  • 連携施設:名古屋大学医学部附属病院(愛知県)・東京都健康長寿医療センター(東京都)・総合病院南生協病院(愛知県)・東京大学医学部附属病院(東京都)・東京医科大学病院(東京都)・藤田医科大学病院(愛知県)・一般財団法人住友病院(大阪府)・国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院(東京都)・国立研究開発法人国立がん研究センター東病院(千葉県)・国立研究開発法人国立循環器病研究センター(大阪府)・京都大学医学部附属病院(京都府)・愛知医科大学病院(愛知県)・名古屋市立大学医学部附属西部医療センター(愛知県)・愛知県厚生農業協同組合連合会知多厚生病院(愛知県)

4)プログラムに関わる委員会と委員、および指導医名

(2)NCGG内科専門研修プログラム指導体制」をご覧ください。

5)各施設での研修内容と期間

期間施設である国立長寿医療研究センターで、専門研修(専攻医)1年目に1年間のグループ化したローテンション研修を行います。
専攻医の希望や将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる360度評価(内科専門研修評価)などを基に、研修施設を調整し決定します。なお、研修達成度によっては1から2年間の Subspecialty 研修も可能です。 

本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数

 

6)年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安

Subspecialty領域に拘泥せず、内科として入院患者を順次主担当医として担当します。主担当医として、初診、入院から退院、退院後の通院まで経時的に、診断・治療・ケアの流れを理解し、一人一人の患者の全身状態、社会的背景を包括し、退院後の療養環境を考慮した全人的医療を実践します。

7)入院患者担当の目安(基幹施設:国立長寿医療研究センターでの一例) 

当該月に以下の主たる病態を示す入院患者を主担当医として退院するまで受持ちます。専攻医1人あたりの受持ち患者数は、受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医、Subspecialty上級医の判断で5から10名程度を受持ちます。総合内科、感染症、救急分野は、適宜、領域横断的に受持ちます。

モデル1:内科サブスぺシャリティー専攻の志望がある場合(たとえば脳神経内科志望の場合)
  4月から6月 7月から8月 9月から10月 11月から1月半ば 1月半ばから3月
1年目 内科研修(脳神経内科) 内科研修(老年内科で高齢者医療研修) 内科研修(経験が少ない科の研修) 内科研修(呼吸器内科) 内科研修(循環器内科)
2年目 内科研修(脳神経内科)
3年目 連携施設Aにおける内科研修(脳神経内科を含む)
モデル2:老年内科またはサブスぺシャリティーの志望が決まっていない場合
  4月から6月 7月から9月 10月から12月 1月から3月
1年目 内科研修(老年内科) 内科研修(糖尿病・内分泌内科) 内科研修(消化器内科) 内科研修(循環器内科)
2年目 内科研修(脳神経内科) 内科研修(呼吸器内科) 内科研修(血液内科) 内科研修(もの忘れセンター)
3年目 連携施設Bで内科研修(経験が少ない科の研修) 連携施設Cで内科研修(在宅医療)

※1年目の4、5月に循環器領域で入院した患者を退院するまで主担当医として診療にあたります。6月には退院していない循環器領域の患者とともに呼吸器領域で入院した患者を退院するまで主担当医として診療にあたります。これを繰り返し、内科領域の患者を分け隔てなく、主担当医として診療します。

8)自己評価と指導医評価、ならびに360度評価を行う時期とフィードバックの時期 

毎年8月と2月とに自己評価と指導医評価、ならびに360度評価を行います。必要に応じて臨時に行うことがあります。
評価終了後、1か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくします。

9)プログラム修了の基準

1.日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて、以下のiからviの修了要件を満たすことが必要です。

  1. 主担当医として「研修手帳(疾患群項目表)」に定める全70疾患群を経験し、計200症例以上(外来症例は20症例まで含むことができます)を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低56疾患群以上の経験と計120症例以上の症例(外来症例は登録症例の1割まで含むことができます)を経験し、登録済みであることが必要です。

  2. 29病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理(アクセプト)されていること。

  3. 学会発表あるいは論文発表が筆頭者として2件以上あること。

  4. JMECC受講歴があること。

  5. 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会の受講歴が年2回以上あること。

  6. 日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いてメディカルスタッフによる360度評価(内科専門研修評価)と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められること。

2.当該専攻医が上記修了要件を満たしていることを国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム管理委員会は確認し、研修期間修了約1か月前に国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム管理委員会で合議のうえ、統括責任者が修了判定を行います。
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は3年間(基幹施設2年間+連携施設1年間)ですが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を1年単位で延長することがあります。 

10)専門医申請にむけての手順

1.必要な書類
  1. 日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書

  2. 履歴書

  3. 国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラム修了証(コピー)

2.提出方法

内科専門医資格を申請する年度の5月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。

3.内科専門医試験

内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります。 

11)プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇

在籍する研修施設での待遇については、各研修施設での待遇基準に従います。

12)プログラムの特色

  1. 基幹施設である国立長寿医療研究センターは、愛知県知多医療圏の中心的な急性期病院のひとつであり、同時に地域に根ざす第一線の病院として地域病院との病病連携や診療所(在宅訪問診療施設などを含む)との病診連携の中核でもあります。さらに、連携施設での内科専門研修を通して超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように研修します。
  2. 国立高度専門医療研究センター(ナショナルセンター)である点も際立った特徴です。多部門の研究部が設置され、医学研究が活発に行われています。急性期病院としての性格、地域連携の中核病院としての性格、医学研究の役割を担う性格、この3つの特徴を備えた病院です。これにより、複数の病態を持った患者の診療経験も可能であり、他病院や診療所(在宅訪問診療施設などを含む)との連携も豊富に経験できます。さらには臨床研究や基礎研究に触れる機会も豊富にあります。
  3. 研修後の進路としては、国立長寿医療研究センターの専門修練医、全国の大学病院や総合病院でのサブスペシャリティ研修の継続や医師としての就職、連携大学院進学などがあり、また、国立長寿医療研究センターでの基礎研究へ進む道もあります。また、その後においては、厚生労働省、PMDA、AMEDなどへの出向、海外留学、大学教員など、きわめて多彩なキャリアパスが展開できます。 
  4. 国立長寿医療研究センター内科専門研修施設群では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院から退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て、実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
  5. 2年目までの研修(専攻医2年修了時)で、「研修手帳(疾患群項目表)」に定められた70疾患群のうち、少なくとも通算で45疾患群、80症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録できます。そして、専攻医2年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる29症例の病歴要約を作成できます。
  6. 国立長寿医療研究センター内科専門研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修3年目の1年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
  7. 基幹施設である国立長寿医療研究センターでの2年間と専門研修施設群での1年間(専攻医3年修了時)で、「研修手帳(疾患群項目表)」に定められた70疾患群、200症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします。少なくとも通算で56疾患群、120症例以上を主担当医として経験し、日本内科学会専攻医登録価システム(J-OSLER)に登録します。

13)継続したSubspecialty領域の研修の可否

カリキュラムの知識、技術・技能を深めるために、総合内科外来(初診を含む)、Subspecialty診療科外来(初診を含む)、Subspecialty診療科検査を担当します。結果として、Subspecialty領域の研修につながることはあります。
カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的にSubspecialty領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。

14)逆評価の方法とプログラム改良姿勢

 専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は毎年8月と2月に行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき国立長寿医療研究センター内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。

15)研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします

専門研修施設群の構成要件【整備基準25】

内科領域では,多岐にわたる疾患群を経験するための研修が必須であり、当プログラムの研修施設はNCGGと「6.(4)連携施設群」に示す医療機関から構成されています。基幹施設であるNCGGは、病床数383床の急性期および回復期を担う地域の中核病院として機能し、近隣の医療機関等と連携しています。NCGGでの研修は、地域における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験を研修します。老年医学におけるフレイル、認知症、在宅医療などこれからの医療に必要不可欠な高齢者医療研修も可能です。研修中には臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。
連携施設では、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、亜急性期医療、慢性期医療、在宅医療などの医療連携や患者の生活に根ざした高齢者医療、地域医療を経験できることを目的に、連携施設では高次機能・専門病院である名古屋大学医学部附属病院、東京都健康長寿医療センター、東京大学医学部附属病院、東京医科大学病院、藤田医科大学病院、国立がん研究センター(中央病院・東病院)、国立循環器病研究センター、京都大学医学部附属病院、名古屋市立大学医学部附属西部医療センター、地域基幹病院である総合病院南生協病院、住友病院、愛知県厚生農業協同組合連合会知多厚生病院で構成しています。高次機能・専門病院では、高度な急性期医療より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。

専門研修施設(連携施設・特別連携施設)の選択

専攻医は2年間、基幹施設であるNCGGの内科系診療科で専門研修を行い、1年間を連携施設で研修をします。このスケジュールについては、個別の事情に合わせた調整も可能です。

専門研修施設群の地理的範囲【整備基準26】

国立長寿医療研究センター内科専門研修施設群の多くは知多医療圏・名古屋市から構成されており、公共交通機関または自動車にて20から60分程で移動可能です。東京都健康長寿医療センター、東京大学医学附属病院、東京医科大学病院、国立がん研究センター(中央病院・東病院)、国立循環器病研究センター、京都大学医学部附属病院、一般財団法人住友病院の場合には、研修中は転居が必要です。これらの施設で研修中は、国立長寿医療研究センターがそれらの医療機関とWeb会議などで適時コミュニケーションを取り、研修に支障がないよう連携します。

表.各内科専門研修施設の内科13領域の研修の可能性

病院

総合内科

消化器

循環器

内分泌

代謝

腎臓

呼吸器

血液

神経

アレルギ―

膠原病

感染症

救急

国立長寿医療研究センター

名古屋大学医学部附属病院

東京都健康長寿医療センター

総合病院南生協病院

東京大学医学部附属病院

東京医科大学病院

藤田医科大学病院

住友病院

国立がん研究センター中央病院

×

×

×

×

×

国立がん研究センター東病院

×

×

×

×

×

×

×

×

国立循環器病研究センター

×

×

×

×

×

京都大学医学部附属病院

愛知医科大学病院

名古屋市立大学医学部附属西部医療センター

愛知県厚生農業協同組合連合会知多厚生病院

×

各研修施設での内科13領域における診療経験の研修可能性を以下の3段階(○:研修できる △:時に研修できる ×:ほとんど研修できない)で評価した。

1)専門研修基幹施設概要(国立長寿医療研究センター)

認定基準【整備基準23】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準23】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準23】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち、全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準23】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしています。

認定基準 指導責任者

平敷安希博

【内科専攻医へのメッセージ】
高齢者医療の専門施設であり、今後増加する高齢者に対する総合的な研修が可能です。35人の内科医のうち21名が総合内科専門医で、27名が内科指導医であり強力な指導医態勢です。また研究センターであることから、将来臨床研究をしていきたいと希望される先生には関連研修会も多く魅力的な環境と思います。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医27名、日本内科学会総合専門医22名、日本消化器病学会専門医5名、日本循環器学会専門医6名、日本糖尿病学会専門医8名、日本内分泌学会内分泌専門医5名、日本呼吸器学会専門医2名、日本血液学会専門医2名、日本神経学会専門医8名、日本アレルギー学会専門医1名、日本老年医学会専門医9名

外来・入院患者数

640.6名(1日平均外来患者数)288.7名(1日平均在院患者数)

経験できる疾患群

きわめて稀な症例を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診、病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育関連病院、日本消化器病学会認定施設、日本内分泌学会認定教育施設、日本呼吸器学会認定施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本老年医学会認定施設、日本血液学会専門研修認定施設、日本神経学会専門医制度教育施設、日本認知症学会専門医制度教育施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本循環器病学会循環器専門医研修施設、など

2)専門研修連携施設概要
1.名古屋大学医学部附属病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち、全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしています.

認定基準【整備基準24】指導責任者

川嶋啓揮

【内科専攻医へのメッセージ】
名古屋大学医学部附属病院は,【診療・教育・研究を通じて社会に貢献する】という基本理念のもと,東海医療圏にある名古屋大学内科関連病院と密な連携体制を保ち,社会に貢献できる内科専門医の育成を行なっています。一度病態内科のホームページ(https://www.med.nagoya-u.ac.jp/naika/このリンクは別ウィンドウで開きます)をご覧いただければと思います。施設カテゴリーでは,”アカデミア”と呼ばれるものに分類されることが多い施設であります.名大病院で異動を行なう研修を行なうメリットは,【アカデミアへのアーリー・エクスポージャー】ができることだと思います。平成28年1月に名大病院は「臨床研究中核病院」に認定されました.皆さんが初期研修・内科専攻医研修期間の臨床経験から芽生えた臨床的課題を解決する方法を,この【アカデミアへのアーリー・エクスポージャー】からイメージをつかんでもらえるとよいと考えています。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医54名,日本内科学会総合内科専門医107名,日本消化器病学会専門医55名,日本循環器学会専門医41名,日本内分泌学会専門医17名,日本糖尿病学会専門医16名,日本腎臓学会専門医26名,日本呼吸器学会専門医49名,日本血液学会専門医28名,日本神経学会専門医48名,日本アレルギー学会専門医22名,日本老年医学会専門医10名,ほか

外来・入院患者数

外来患者42,850名(1ヵ月平均) 入院患者26,637名(1ヵ月平均延数)

経験できる疾患群

きわめて稀な症例を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診、病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院、日本消化器病学会認定施設、日本呼吸器学会認定施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本老年医学会認定施設、日本肝臓学会認定施設、日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設、日本透析医学会認定医制度認定施設、日本血液学会認定血液研修施設、日本大腸肛門病学会専門医修練施設、日本神経学会専門医制度認定研修教育施設、日本脳卒中学会認定研修施設、日本呼吸器内視鏡学会認定施設、日本内科学会認定専門医研修施設、日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設、日本東洋医学会研修施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本肥満学会認定肥満症専門病院、日本感染症学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本高血圧学会高血圧専門医認定研修施設、日本緩和医療学会専門医認定研修施設、日本認知症学会教育施設、日本心血管インターベンション治療学会研修施設、ほか

2)専門研修連携施設概要
2.東京都健康長寿医療センター

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

東京都健康長寿医療センターの整備状況:臨床研修指定病院である.

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

内科系学術集会の参加および発表を促し,指導する体制があり,そのための時間的余裕を与える.

指導責任者

健康長寿医療研修センター長 原田和昌

東京都健康長寿医療センターは高齢者専門の急性期病院(550床)として日本の高齢者医療の診療と研究をリードするとともに,内科は毎年初期研修医(約20名)と専攻医(約20名)を受け入れてきました.内科はほぼすべての分野の専門医を有する指導医がいて,かつ救急医療にも力を入れており,

  1. 地域の中核病院として高度の専門的医療を行う医師,

  2. 併設する研究所と協力して臨床研究を行うことができる医師,

  3. 地域との連携により退院支援や在宅医療との連携を行うことができる総合的な視点を持った医師,

  4. 我が国の将来の高齢者医療における診療や研究をリードする医師など幅広い医師を育成しています.

新病院となってから若い人を診療することも増えてきています.内科医としてのプロフェッショナリズムとGeneralなマインドを持ち,超高齢社会を迎えた日本において,患者中心の内科診療と高齢者診療ができる医師を育成するために,新制度のもとではさらに質の高い内科研修ができる指導体制とプログラムを作成しました

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医27名,日本内科学会総合内科専門医41名,日本消化器病学会消化器専門医6名,日本循環器学会循環器専門医16名,日本腎臓病学会専門医6名,日本呼吸器学会呼吸器専門医9名,日本血液学会血液専門医5名,日本リウマチ学会専門医6名,ほか

外来・入院患者数

外来患者数207,124名 入院患者数162,435名

経験できる疾患群

研修手帳(疾患群項目表)にある13領域,70疾患群の症例を幅広く経験することができる.

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる.その他,

  1. 定期的(毎週1回程度)に開催する各診療科での抄読会

  2. 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会

  3. クルズス(週1回)

  4. CC(週1回)とCPC(2週に1回)

  5. 地域参加型のカンファレンス(地域連携カンファレンス,板橋区の循環器研究会,呼吸器研究会,神経内科研究会,消化器病症例検討会)

  6. 内科救急外来(週1コマ),救急外来当直,JMECC受講などを通じて,疾患を鑑別する基本的能力だけでなく,分析能力,プレゼンテーション能力,病院での安全管理能力,チーム医療を行う技能,救急診療の技量を幅広く見につけることができる.

経験できる地域医療・診療連携

主担当医として,患者の全身状態,心身の機能状態,栄養,薬物,家族や社会サポート状況を考慮し,多職種によるチーム医療により療養環境を調整する包括的かつ全人的医療を実践し,個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としている.また,地域包括ケアを経験することを含め,高齢者を急性期病院から回復期,慢性期,在宅の医療の流れで,地域全体中で見る視野を養い,それぞれの病院・施設の中で果たすべき内科医の役割を実践し,身につける.主担当医として診療・経験する患者を通じて,高次病院や地域病院との病院連携や診療所(在宅訪問診療施設などを含む)との病診連携も経験する.

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定教育特殊施設、日本老年医学会認定施設、日本消化器病学会認定医制度認定施設、日本神経学会認定教育施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本呼吸器学会認定医制度認定施設、日本血液学会認定血液研修施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設、日本リウマチ学会教育施設、日本臨床細胞学会教育研修施設、日本高血圧学会専門医認定研修施設、日本認知症学会専門医教育施設、日本総合病院精神医学会一般病院連携精神医学専門医研修施設、日本臨床検査医学会認定研修施設、など多数

2)専門研修連携施設概要
3.総合病院南生協病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

指導責任者

プログラム統括責任者 水野裕元

【内科専攻医へのメッセージ】
総合病院南生協病院は2010年に現在の南大高駅前に移転しました。移転では「地域の協同でつくる健康なまちづくり支援病院」をかかげ地域住民の意見を集めました。その結果、「あいちまちなみ賞」「福祉建築賞」他を「地域住民の声を集めた病院」として評価されました。移転後は名古屋市緑区を中心とした名古屋南部地域の二次急性期医療を担い、救急搬送、外来患者数が増加しています。また、同じ法人内に回復期リハビリ病院、在宅診療所、4つの内科系診療所および訪問看護ステーション、老人保健施設、高齢者住宅など医療・介護の多機能の複数の施設を有しており、病病連携、病診連携および施設との連携や地域住民との交流にも力を入れています。地域の高齢化を受けて、「病院で治す」から「地域で治し支える」医療・介護の地域住民を巻き込んだ実践は、2014年度には厚生労働省の「地域包括ケア実践100のモデル」にも選ばれました。このような背景があり、当院では入院中のみだけではなく、地域の生活まで幅広い視野を養う研修が可能です。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医8名、日本内科学会総合内科専門医6名、日本消化器病学会専門医3名、日本循環器学会専門医2名、日本糖尿病学会専門医1名、日本腎臓病学会専門医1名、日本呼吸器学会呼吸器専門医2名、日本神経学会神経内科専門医1名

外来・入院患者数

外来患者14,557名(1ヵ月平均)入院患者486名(1ヵ月平均延数)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳(疾患群項目表)にある13領域,70疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本消化器病学会認定施設、日本消化器内視鏡学会指導施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本肝臓病学会特別連携施設、日本内科領域専門医研修施設、日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設、など

2)専門研修連携施設概要
4.東京大学医学部附属病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

研修委員会を設置して、施設内の専攻医の専門研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

内科全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

内科系学会で年間400件以上の学会発表をしています。そのうち、臨床研修医と内科専攻医が筆頭演者の発表が70件ほどあります。

指導責任者

藤尾圭志(統括責任者・内科部門長・アレルギーリウマチ内科教授)

指導医数

161人(非常勤含む)

外来・入院患者数

外来患者数:239,032人/年 入院患者数:112,698人/年

経験できる疾患群

2024年度以降に専門研修を開始した新基準適用の専攻医は、3年で研修を修了予定の場合、「研修手帳(疾患群項目表)」に定められた70疾患群のうち,少なくとも通算で56疾患群,120症例以上を確実に経験できる研修とするとともに、指導医による形成的な指導を通じて29症例の病歴要約を作成します。
旧基準適用の専攻医は、3年での内科専門研修修了時に、通算で56疾患群,160症例以上を確実に経験できる研修とし、29症例の病歴要約を作成します。

経験できる技術・技能

(3年間の場合)

経験できる地域医療・診療連携

連携施設である地域の中核となる総合病院での研修を通じ、内科専門医に求められる役割を実践することが可能です。また、連携先の医療レベル維持にも貢献できます。

学会認定関係(内科系)

日本内科学会認定医制度教育施設、日本消化器病学会認定施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本内分泌学会認定教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本呼吸器学会認定施設、日本血液学血液研修施設、日本神経学会教育施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本リウマチ学会教育施設、日本老年医学会認定教育施設、日本感染症学会研修施設、日本心身医学会認定研修診療施設など

2)専門研修連携施設概要
5.東京医科大学病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

・カリキュラムに示す内科領域13分野のうち、ほぼすべての分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

指導責任者

専門研修プログラム統括責任者 岩田英里

【内科専門医へメッセージ】
新宿区西新宿駅に位置する特定機能病院で、内科系診療科(総合診療科、血液内科、呼吸器内科、循環器内科、糖尿病・代謝・内分泌内科、リウマチ・膠原病内科、神経内科、消化器内科、腎臓内科、高齢診療科、臨床検査医学科、感染症科)および救急領域での研修が可能です。
特定機能病院の特長として症例数が豊富で、幅広い症例を経験できます。最新治療や設備のもと、内科専門医として必要な技術を習得できる環境を提供します。他科との風通しも良く、他職種とのチームワークの良さも特長のひとつです。

指導医数(常勤医)

消化器病学会41名、循環器学会27名、内分泌学会11名、腎臓学会10名、呼吸器学会10名、血液学会18名、神経学会20名、アレルギー学会1名、リウマチ学会8名、感染症学会14名、、糖尿病学会22名、老年医学会13名、肝臓学会11名、消化器内視鏡学会40名、臨床腫瘍学会1名

外来・入院患者数

外来患者数(延患者数)58,052人/月平均 入院患者数(延患者数)23,977人/月平均

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を幅広く経験することができます

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診、病病連携なども経験できます

学会認定施設

一般社団法人日本プライマリ・ケア連合学会 家庭医療後期研修プログラム認定施設、一般社団法人日本東洋医学会 研修施設、日本血液学会 専門研修認定施設、公益財団法人日本骨髄バンク 非血縁者間骨髄採取認定施設、一般社団法人日本造血・免疫細胞療法学会 非血縁者間造血幹細胞移植認定診療科、社団法人日本呼吸器学会 認定施設、日本循環器学会 循環器専門医研修施設、日本高血圧学会 研修施設、日本睡眠学会 専門医療機関、日本不整脈心電学会 不整脈専門医研修施設、日本動脈硬化学会 教育病院、日本心血管インターベンション治療学会 潜因性脳梗塞に対する卵円孔開存閉鎖術実施施設、日本循環器学会 経皮的僧帽弁接合不全修復システム実施施設、日本心エコー図学会 "認定心エコー図専門医制度研修施設"、日本不整脈心電学会 パルスフィールドアブレーション実施施設、経カテーテル的心臓弁治療関連学会協議会 カテーテル的大動脈弁置換術(TAVR)専門施設認定、日本心血管インターベンション治療学会 動脈管開存症に対する経皮的動脈管開存閉鎖術実施施設、日本心血管インターベンション治療学会 心房中隔欠損症に対する経皮的心房中隔欠損閉鎖術実施施設、日本糖尿病学会 教育施設、日本内分泌学会 教育施設、日本肥満学会 肥満症専門病院、日本肝臓学会 認定施設、社団法人日本超音波医学会 超音波専門医研修施設、日本消化器病学会 認定施設、日本膵臓学会 指導施設、日本炎症性腸疾患学会 指導施設、日本腎臓学会 教育施設、日本透析医学会 認定施設、日本病態栄養学会 病態栄養専門医研修認定施設、日本アフェレシス学会 施設認定、日本認知症学会 教育施設、日本臨床検査医学会 認定病院、日本輸血・細胞治療学会 日本輸血・細胞治療学会指定施設、日本輸血・細胞治療学会(技師) 指定施設認定、社団法人日本感染症学会 研修施設認定証、日本消化器内視鏡学会 指導施設、日本消化管学会 胃腸科指導施設、日本カプセル内視鏡学会 指導施設

2)専門研修連携施設概要
6.藤田医科大学病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
シニアレジデントもしくは指導診療医として労務環境が保障されています。
メンタルストレスに適切に対処する部署(健康管理室)があります。
ハラスメント委員会が整備されています。
女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
敷地内に院内保育所があり、病児保育、病後児保育を含め利用可能です。

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

指導医が60名在籍しています。(下記)
内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
CPCを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。(2025年度実績10回)
地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち、総合内科を除く、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしています。(2025年度実績27演題)

指導責任者

【内科専攻医へのメッセージ】
藤田医科大学病院には12の内科系診療科(救急医学・総合内科、循環器内科、呼吸器内科・アレルギー科、消化器内科、血液・細胞療法科、リウマチ・膠原病内科、感染症内科、腎臓内科、内分泌・代謝・糖尿病内科、臨床腫瘍科、脳神経内科、認知症・加齢脳科学科)があり、内科領域全般の疾患が網羅できる体制が敷かれています。また,救急疾患は高度救命救急センター(NCU,CCU,救命ICU,GICU,ER,災害外傷センター)および各診療科のサポートによって管理されており,大学病院、特定機能病院としての専門的高度先進医療から尾張東部医療圏の中核病院としての一般臨床、救急医療まで幅広い症例を経験することが可能です。院内では各科のカンファレンスも充実しており、またキャンサーボードなど多職種合同検討会やアレルギー研究会など科を越えた勉強会検討会も数多く実施しております。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医 60名、日本内科学会総合内科専門医 69名、日本消化器病学会消化器病専門医 28名、日本循環器学会循環器専門医 17名、日本内分泌学会専門医 9名、日本糖尿病学会専門医 10名、日本腎臓学会専門医 9名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 17名、日本血液学会血液専門医 12名、日本神経学会神経内科専門医 12名、日本アレルギー学会専門医(内科) 5名、日本リウマチ学会専門医 13名、日本感染症学会専門医 5名、日本救急医学会救急科専門医 16名

外来・入院患者数

外来患者3,867.5名(2025年度1日平均) 入院患者1,357.0名(2025年度1日平均)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定制度教育病院、日本リウマチ学会教育施設、日本感染症学会研究施設、日本甲状腺学会認定専門医施設、日本消化器病学会認定施設、日本呼吸器学会認定施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本消化器内視鏡学会認定指導施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本肝臓学会認定施設、日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設、日本透析医学会認定医制度認定施設、日本血液学会認定研修施設、日本神経学会専門医制度認定教育施設、日本呼吸器内視鏡学会認定施設、日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本高血圧学会高血圧専門医認定施設、日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設、日本心血管インターベンション治療学会研修施設

2)専門研修連携施設概要
7.一般財団法人住友病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

指導責任者

山本浩司

【内科専攻医へのメッセージ】
当院は大阪医療圏の中心的な急性期病院の一つであり、近隣医療圏にある多くの連携施設と併せて内科専門研修を行っています。
急性期から慢性期まで、また、common diseaseから専門性の高い疾患の高度医療に至るまで、できる限り多くの症例を主担当医として経験し幅広い知識・技術を習得して頂くとともに、患者の社会的背景の把握、療養環境調整など全人的な医療を実践でき、地域医療にも貢献できる内科専門医の養成を目標としています。
診療科・出身医局・職種間の垣根が低く、連携・協力関係が極めて良好であるという当院の特色を生かして研修に邁進して頂きたいと思います。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医32名,日本内科学会総合内科専門医31名、日本血液学会血液専門医4名、日本内分泌学会専門医5名、日本糖尿病学会専門医7名、日本腎臓学会専門医7名、日本高血圧学会専門医4名、日本透析医学会専門医4名、日本リウマチ学会専門医4名、日本循環器学会循環器専門医8名、日本心血管インターペンション治療学会専門医2名、日本呼吸器学会呼吸器専門医4名、日本消化器病学会消化器専門医11名、日本消化器内視鏡学会消化器内視鏡専門医10名、日本消化管学会胃腸科専門医1名、日本大腸肛門病学会専門医2名、日本肝臓学会専門医2名、日本超音波医学会専門医3名、日本神経学会神経内科専門医6名、日本臨床神経生理学会専門医2名、日本脳卒中学会専門医4名、日本脳神経血管内治療学会専門医1名、日本老年医学会専門医4名、日本老年精神医学会専門医1名、日本精神神経学会精神科専門医1名、日本認知症学会専門医2名、日本小児科学会専門医3名、日本小児神経学会専門医1名、日本アレルギー学会専門医1名、日本人類遺伝学会専門医1名、日本救急医学会救急科専門医2名、ほか

外来・入院患者数

外来患者1,217名(1日平均)入院患者323名(1日平均)※2025年度実績

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、専攻医登録評価システム(J-OSLER)(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院、日本消化器病学会認定施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本呼吸器学会認定医制度認定施設、日本血液学会認定医研修施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本内分泌学会認定教育施設、日本腎臓学会認定研修施設、日本透析医学会認定施設、日本神経学会認定医研修施設、日本老年医学会専門医制度認定施設、日本リウマチ学会教育施設、日本肥満学会認定肥満症専門施設、日本肝臓学会認定施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本消化器内視鏡学会認定指導施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本高血圧学会高血圧研修施設、日本超音波医学界認定超音波専門医制度研修施設、日本心血管インターベンション治療学会研修施設、日本認知症学会認定専門医教育施設、など

2)専門研修連携施設概要
8.国立がん研究センター中央病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

指導責任者

堀之内秀仁

【内科専攻医へのメッセージ】
日本屈指のがん専門病院において、がんの診断、抗がん剤治療(標準治療、臨床試験・治験)、緩和ケア治療、放射線治療、内視鏡検査・治療、インターベンショナルラジオロジーに加え、在宅緩和ケア治療、終末期の在宅診療などがん診療に関連した地域医療・診療連携についても経験できます。また、多数の通院・入院患者に発生した内科疾患について、がんとの関連の有無を問わず幅広く研修を行うことができます。国立がん研究センター中央病院での研修を活かし、今後さらに重要性が増すがん診療含め、幅広い知識・技能を備えた内科専門医を目指して下さい。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医32名、日本内科学会総合内科専門医 45名(2026年3月現在)

外来・入院患者数

新入院患者数(延数)19,554名、総外来患者(延数)379,849名(2024年度)

経験できる疾患群

  1. 研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群のうち、全ての固形癌、血液腫瘍の内科治療を経験でき、付随するオンコロジーエマージェンシー、緩和ケア治療、終末期医療等についても経験できます。
  2. 研修手帳の一部の疾患を除き、多数の通院・入院患者に発生した内科疾患について、がんとの関連の有無を問わず幅広く経験することが可能です。

経験できる技術・技能

  1. 日本屈指のがん専門病院において、がんの診断、抗がん剤治療(標準治療、臨床試験・治験)、緩和ケア治療、放射線治療、内視鏡検査・治療、インターベンショナルラジオロジーなど、幅広いがん診療を経験できます。
  2. 技術・技能評価手帳に示された内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

在宅緩和ケア治療、終末期の在宅診療などがん診療に関連した地域医療・診療連携を経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会、日本緩和医療学会、日本血液学会、日本呼吸器学会、日本呼吸器内視鏡学会、日本産科婦人科学会、日本小児血液・がん学会、日本消化管学会、日本消化器内視鏡学会、日本カプセル内視鏡学会、日本消化器病学会、日本総合病院精神医学会、日本胆道学会、日本超音波医学会、日本乳癌学会、日本臨床腫瘍学会、など

2)専門研修連携施設概要
9.国立がん研究センター東病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち、総合内科III(腫瘍)、消化器、循環器、呼吸器、血液、感染症の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診察している。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしている。

指導責任者

内藤陽一

【内科専攻医へのメッセージ】
国立がん研究センター東病院は、世界最高のがん医療の提供、世界レベルの新しいがん医療の創出を行う最高峰の施設です。がん診療連携拠点病院、がんゲノム医療中核拠点病院、特定機能病院等にも指定され、豊富な症例経験、様々な領域を専門とする指導医によるがん診療を含め、高度な技能の習得が可能です。様々な臓器にまたがる疾患を経験することにより、内科専門医としての幅広い知識や技能を習得することと共に、コミュニケーションスキル・トレーニングや、チーム医療、地域医療との連携により、全人的な医療従事者として活躍できるための支援・指導を行います。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医19名、日本内科学会総合内科専門医19名、内科専門医30名、認定内科医19名、日本臨床腫瘍学会指導医18名、がん薬物療法専門医20名、日本肝臓学会指導医1名、肝臓専門医6名、日本血液学会指導医5名、血液専門医5名、日本呼吸器学会指導医2名、呼吸器専門医7名、日本消化器病学会指導医8名、消化器病専門医24名ほか

外来・入院患者数

外来患者28,710名(1ヶ月平均) 入院院患者12,286名(1ヶ月平均)

経験できる疾患群

研修手帳(疾患軍港目標)にある、総合内科III(腫瘍)、消化器、呼吸器、血液の分野で主要疾患を中心に経験することができます。

経験できる技術・技能

該当する疾患に対して、技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院、日本呼吸器学会認定施設、日本消化器内視鏡学会認定指導施設、日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設、日本血液学会認定研修施設、日本大腸肛門病学会専門医修練施設、日本呼吸器内視鏡学会認定施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設など

2)専門研修連携施設概要
10.国立循環器病研究センター

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

指導医は72名在籍しています。

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

指導責任者

野口暉夫

【内科専攻医へのメッセージ】
国立循環器病研究センターは、豊能医療圏の中心的な急性期病院であり、基幹施設と連携して内科専門研修を行い、必要に応じた可塑性のある、地域医療にも貢献できる内科専門医の育成を目指します。

指導医数(常勤医)

72名

外来・入院患者数

外来患者166,132名(2024年実績) 入院患者156,614名(2024年実績)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある5領域、24疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院、日本循環器学会専門医研修施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本呼吸器学会認定施設、日本神経学会専門医制度認定教育施設、日本超音波医学会研修施設、日本透析医学会研修施設、日本脳卒中学会研修施設、日本高血圧学会研修施設など

2)専門研修連携施設概要
11.京都大学医学部附属病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野,総合内科,消化器,循環器,内分泌,代謝,腎臓,呼吸器,血液,神経,アレルギー,膠原病,感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています.

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会を含め2024年度は計20題の学会発表をしています.

認定基準【整備基準24】指導責任者

笹井蘭(免疫・膠原病内科)

【内科専攻医へのメッセージ】
京都大学病院は地域医療と密接に連携した高水準の診療と未来の医療を創造する臨床研究に力を注いでいます。本プログラムの目的は初期臨床研修修了後に大学病院の内科系診療科が地域の協力病院と連携して、総合力にも専門性にも優れた内科医を養成することです。患者中心で質の高い安全な医療を実現するとともに、新しい医療の開発と実践を通して社会に貢献し、専門家の使命と責任を自覚する志高く人間性豊かな医師を育成します。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医103名、日本内科学会総合内科専門医150名、日本消化器病学会消化器専門医67名、日本肝臓学会専門医16名、日本循環器学会循環器専門医23名、日本内分泌学会専門医19名、日本糖尿病学会専門医24名、日本腎臓病学会専門医31名、日本呼吸器学会呼吸器専門医20名、日本血液学会血液専門医31名、日本神経学会神経内科専門医43名、日本アレルギー学会専門医(内科)0名、日本リウマチ学会専門医28名、日本感染症学会専門医9名、臨床腫瘍学会6名、老年医学会1名、消化器内視鏡学会61名

外来・入院患者数

内科系外来患者270,981名(2024年度延べ数)内科系入院患者98,476名(2024年度延べ数)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳(疾患群項目表)にある13領域,70疾患群の症例を経験することができます.

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます.

学会認定施設(内科系)

2025年6月30日現在(社団法人)日本血液学会認定専門研修認定施設、血友病診療 地域中核病院 認定施設、(財団法人)日本骨髄バンク(社団法人)日本造血・免疫細胞療法学会非血縁者間骨髄採取認定施設、(財団法人)日本骨髄バンク非血縁者間末梢血幹細胞採取認定施設、(社団法人)日本造血・免疫細胞療法学会非血縁者間造血幹細胞移植認定診療科、(公益社団法人)日本臨床腫瘍学会認定研修施設、(社団法人)日本HTLV-1 学会登録医療機関、(社団法人)日本内分泌学会認定教育施設、(社団法人)日本糖尿病学会認定教育施設、(社団法人)日本甲状腺学会認定専門医施設、(社団法人)日本肥満学会認定肥満症専門病院、(社団法人)日本病態栄養学会認定栄養管理・NST実施施設、(社団法人)日本病態栄養学会認定病態栄養専門医研修認定施設、(社団法人)日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、関連10学会構成ステントグラフト実施基準管理委員会胸部大動脈瘤ステントグラフト実施施設、関連10学会構成ステントグラフト実施基準管理委員会腹部大動脈瘤ステントグラフト実施施設、浅大腿動脈ステントグラフト実施施設、(社団法人)日本心血管インターベーション治療学会研修施設、(社団法人)日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設、IMPELLA補助循環用ポンプカテーテル実施施設、経カテーテル的大動脈弁置換術専門施設、心房中隔欠損症に対する経皮的心房中隔欠損閉鎖術実施施設、(社団法人)日本成人先天性心疾患学会認定成人先天性心疾患専門医総合修練施設、(社団法人)日本動脈硬化学会専門医教育病院、(社団法人)日本磁気共鳴医学会 MRI 対応植込み型不整脈治療デバイス患者の MRI 検査実施施設、(社団法人)日本不整脈心電図学会 パワードシースによる経静脈的リード抜去術_レーザシース認定施設、(社団法人)日本不整脈心電図学会 パワードシースによる経静脈的リード抜去術_Evolution認定施設、卵円孔開存閉鎖術実施施設、左心耳閉鎖システム実施施設、トランスサイレチン型心アミロイドーシスに対するビンダケル導入施設、経皮的僧帽弁接合不全修復システム認定施設、心房細動に対するバルーンを用いた肺静脈隔離術の施設認定、経皮的カテーテル心筋冷凍焼灼術[クライオバルーン(Arctic Front Advance)](日本メドトロニック株式会社)"、心房細動に対するバルーンを用いた肺静脈隔離術の施設認定、経皮的カテーテル心筋冷凍焼灼術[POLARx 冷凍アブレーションカテーテル](ボストン・サイエンティフィック ジャパン株式会社)"、家族性高コレステロール血症紹介可能施設、パルスフィールドアブレーション[PulseSelect]の施設認定(日本メドトロニック株式会社)、パルスフィールドアブレーション[VARIPULSE]の施設認定(ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社)、パルスフィールドアブレーション[FARAPULSE]の施設認定(ボストン・サイエンティフィック ジャパン株式会社)、(財団法人)日本消化器病学会認定施設、(社団法人)日本消化器内視鏡学会指導施設、(社団法人)日本肝臓学会認定施設、(社団法人)日本呼吸器学会 呼吸器内科領域専門研修制度 基幹施設、(特定非営利活動法人)日本呼吸器内視鏡学会認定施設、(社団法人)日本アレルギー学会認定教育施設(呼吸器内科)、(社団法人)日本リウマチ学会教育施設、(社団法人)日本救急医学会救急科専門医指定施設(093)、(社団法人)日本救急医学会指導医指定施設、(社団法人)日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設、(社団法人)日本高気圧潜水医学会認定施設、(社団法人)日本神経学会認定教育施設、(社団法人)日本てんかん学会研修施設、(社団法人)日本てんかん学会認定 包括的てんかん専門医療施設、(社団法人)日本脳卒中学会研修教育施設、(社団法人)日本脳卒中学会一次脳卒中センター、(社団法人)日本認知症学会教育施設、(社団法人)日本老年医学会認定施設、(社団法人)日本東洋医学会認定研修施設、(社団法人)日本臨床神経生理学会認定施設、(社団法人)日本神経病理学会認定施設、(社団法人)日本透析医学会専門医制度認定施設、(社団法人)日本腎臓学会研修施設、(社団法人)日本アフェレシス学会認定施設、(特定非営利活動法人)日本急性血液浄化学会認定指定施設、(特定非営利活動法人)日本高血圧学会専門医認定施設、(社団法人)日本消化管学会 胃腸科指導施設

2)専門研修連携施設概要
12.愛知医科大学病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野の全てで定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計24演題(2025年度)の学会発表をしています。

指導責任者

氏名:伊藤理

【専攻医へのメッセージ】
愛知医科大学病院内科は、消化管、肝胆膵、循環器、内分泌・代謝、糖尿病、腎臓・リウマチ膠原病、呼吸器・アレルギー、神経、血液の9診療科とプライマリーケアセンターを担当する総合診療科で構成されています。一般診療から高度な専門医療まで77名の指導医を中心に研修を行なっており、「研修手帳」に定められた70疾患群、200症例は全て網羅することができます。専門医取得や大学院進学もシ—ムレスに行うことができる環境です。学会発表はもちろん、臨床研究および基礎研究の双方を行う環境も整備されています。最新の設備と充実した指導医の下で、内科専門医の第一歩をスタートしましょう。

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医77名,日本内科学会総合内科専門医54名,日本消化器病学会消化器専門医25名,日本循環器学会循環器専門医24名,日本内分泌学会専門医6名,日本糖尿病学会専門医16名,日本腎臓病学会専門医11名,日本呼吸器学会呼吸器専門医6名,日本血液学会血液専門医8名,日本神経学会神経内科専門医16名,日本アレルギー学会専門医(内科)6名,日本リウマチ学会専門医5名,日本感染症学会専門医3名,日本肝臓学会専門医6名,日本臨床腫瘍学会専門医 2名,

JMECC開催

2025年度実績1回

外来・入院患者数

外来患者57,870名(1ヶ月平均延数) 入院患者25,065名(1ヶ月平均延数)

経験できる疾患群

研修手帳(疾患群項目表)にある13領域,70疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院、日本消化器病学会認定施設、日本呼吸器学会認定施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本消化器内視鏡学会認定指導施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本老年医学会認定施設、日本肝臓学会認定施設、日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設、日本透析医学会認定医制度認定施設、日本血液学会認定研修施設、日本大腸肛門病学会専門医修練施設、日本内分泌甲状腺外科学会認定医専門医施設、日本神経学会専門医制度認定教育施設、日本脳卒中学会認定研修教育病院、日本呼吸器内視鏡学会認定施設、日本神経学会専門医研修施設、日本内科学会認定専門医研修施設、日本老年医学会教育研修施設、日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設、日本東洋医学会研修施設、ICD/両室ペーシング植え込み認定施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本感染症学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本高血圧学会高血圧専門医認定施設、ステントグラフト実施施設、日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設、日本認知症学会教育施設、日本心血管インターベンション治療学会研修施設、など

2)専門研修連携施設概要
13.名古屋市立大学医学部附属西部医療センター

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち,消化器,循環器,内分泌,代謝,腎臓,呼吸器,血液,神経,アレルギー,膠原病,感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています.

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会や同地方会にシニアレジデント(専攻医)が定常的に発表しています.(2024度実績7演題)
シニアレジデント(専攻医)が国内・国外の学会に参加・発表する機会があり,和文・英文論文の筆頭著者としての執筆も行われています.

指導責任者

速水芳仁

【内科専攻医へのメッセージ】
総合内科を構えて内科全診療科の専門医をそろえており全般的な研修に始まりどの専門分野も目指すことができる病院です.全日の内科二次救急体制で地域との病診連携にも迅速に対応しています.またがん診療に関してはがん診療拠点病院であり消化器腫瘍・呼吸器腫瘍・放射線診療・陽子線治療をそれぞれセンター化して高度な集学的治療を行っています.

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医19名,日本内科学会総合内科専門医16名,日本消化器病学会消化器専門医5名,日本肝臓学会専門医2名,日本内分泌学会専門医1名,日本循環器学会循環器専門医3名,日本糖尿病学会専門医1名,日本腎臓病学会専門医2名,日本呼吸器学会呼吸器専門医3名,日本血液学会血液専門医4名,日本神経学会神経内科専門医4名,日本リウマチ学会専門医4名,日本老年医学会専門医3名

外来・入院患者数

外来患者24,556名(1ヶ月平均),入院患者11,928名(1ヶ月平均延数)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳(疾患群項目表)にある13領域、70疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.

経験できる地域医療・診療連携

地域に根ざした医療や病診・病病連携などを経験できます.

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定制度教育関連病院,日本消化器病学会認定施設,日本呼吸器学会認定施設,日本糖尿病学会認定教育施設,日本腎臓病学会研修施設,日本血液学会認定研修施設,日本神経学会准教育施設,日本循環器学会認定循環器専門医研修関連施設,日本老年医学会認定施設,日本消化器内視鏡学会認定指導施設,日本肝臓学会認定施設,日本消化管学会胃腸科指導施設,日本大腸肛門病学会専門医修練施設,日本呼吸器内視鏡学会認定施設,日本甲状腺学会認定専門施設, 日本リウマチ学会認定教育施設,日本アレルギー学会認定教育施設,日本認知症学会教育施設,日本内分泌学会認定教育施設,日本臨床腫瘍学会認定研修施設,日本がん治療認定医機構認定研修施設

2)専門研修連携施設概要
14.愛知県厚生農業協同組合連合会知多厚生病院

認定基準【整備基準24】1)専攻医の環境

認定基準【整備基準24】2)専門研修プログラムの環境

認定基準【整備基準24】3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域13分野のうち,消化器,循環器,内分泌,代謝,腎臓,呼吸器,血液,神経,アレルギー,膠原病,感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています.

認定基準【整備基準24】4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をしています.(2025年度実績1演題)

指導責任者

冨本茂裕

指導医数(常勤医)

日本内科学会指導医4名、日本内科学会総合内科専門医4名、日本消化器病学会消化器専門医5名、日本循環器学会循環器専門医1名、日本糖尿病学会専門医2名

外来・入院患者数

外来患者11,786名(1ヶ月平均実数) 入院患者253名(1ヶ月平均実数)

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳(疾患群項目表)にある13領域,70疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定制度教育病院、日本消化器病学会認定施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本消化器内視鏡学会認定指導施設、日本循環器学会認定循環器専門医研修施設、日本肝臓学会認定施設、日本脳卒中学会認定研修教育病院、日本東洋医学会研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本高血圧学会高血圧専門医認定施設

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